「うちの会社はどのような脅威にさらされているのか」「緊急度はどのくらいか」――これらを知るヒントとなるのが「脅威インテリジェンス」だ。だが、活用できている場合とそうでない場合には歴然とした差が生まれている。一体なぜなのか。
サイバー攻撃にはさまざまな手口と目的がある。狙われるのは必ずしも大企業だけでないことは周知の事実だ。自社・自組織がどのような脅威にさらされ、緊急度はどのくらいなのかを知ることは、セキュリティ対策を強化する上で欠かせない。そこで有用なのが「脅威インテリジェンス」だ。
だが、脅威インテリジェンスを自社・自組織のセキュリティにどう生かすかという具体論となるとぼやけてしまい、せっかく投資したのに活用できているとは言い難い企業も少なくない。2019年9月26日に開催されたセミナー「徹底討論:『脅威インテリジェンス』は何にどう役立つのか?」で、脅威インテリジェンスを生かして攻撃に備えるためのポイントを標的型攻撃に関するセキュリティの専門家が紹介した。大企業向けと捉えられがちな脅威インテリジェンスの新しい活用形態にも触れながら、あらゆる組織のセキュリティ担当者が「自分ごと」と捉えて対策を強化するための道筋も示された。
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