ワークスタイル変革が招く「従業員の迷子問題」、分散する従業員の見つけ方：「今誰がどこで」が分からない変革

今やオフィスが職場とは限らない。組織のワークスタイル変革の推進により、自宅やサテライトオフィス、外出先のカフェなども“職場”になり得る。従業員にとっては自由な環境で仕事ができるが、それによって弊害もある。

[ITmedia]

　日本企業が積極的に取り組む「ワークスタイル変革」は、働き方の選択肢を広げることで従業員のモチベーションや生産性を向上させる狙いがある。働く場所や時間などを自分の都合に合わせられれば、これまで以上に働きやすくなるだろうという考えだ。

　こうした考え方は一般的になったとはいえ、浸透しているかどうかは疑問だ。在宅勤務などのテレワークをサポートするITツールを導入しても、「仕事がやりにくい」という声も聞かれる。

　その理由の一つとして考えられるのが「コミュニケーション」である。時間や場所にとらわれず、働く空間が“会社の外”まで広がったために同僚や上司と連絡が取りにくくなったのだ。ビジネスは部署や部門、チーム単位で活動するものであり、顔を合わせて相談したり、たわいもない会話をしたりすることで業務が円滑に進むケースもある。

　テレワークを推進しワークスタイル変革を前に進めたいのであれば、従業員同士のコミュニケーションスタイルから見直すべきだ。本稿では、ワークスタイル変革時代のコミュニケーションの在り方と組織が取るべき施策について説明する。