2019年12月25日 10時00分 公開
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日本マイクロソフト、ヴイエムウェア、JBCC3社によるクラウドの相乗効果オンプレミスの考え方を脱却

情報漏えい対策の一環として、仮想デスクトップインフラ(VDI)の導入を検討する企業は少なくない。だが、想定以上に利用が増えてキャパシティーを超え、“使えない”VDIになってしまう残念なケースもある。解決の鍵とは。

[ITmedia]

 深刻な情報漏えい事件が相次いだ後、セキュリティ強化策の一つとして注目を集めた仮想デスクトップインフラ(VDI)。データをクライアント端末に残さないという特性があり原理的に情報漏えいはあり得ないため、採用を検討する企業は少なくない。CPUやメモリ、ストレージといったリソースを1つのプールに集約し、効率化できるメリットもある。

 ただ、オンプレミスのVDI導入には1つの課題があった。ある程度の導入規模でなければリソース集約によるメリットを享受できず、コストが高くついてしまうのだ。このため、導入できるのは大規模なユーザー基盤を抱える企業やセキュリティへの多額の投資が許される金融機関などに限られてきた。そうした中、「Office 365」に代表されるクラウドサービスの普及を背景に、導入企業の裾野を広げる新たなアプローチが浮上しつつある。このアプローチはどのような利点をもたらすのだろうか。


提供:ヴイエムウェア株式会社、日本マイクロソフト株式会社、JBCC株式会社
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