2020年08月26日 10時00分 公開
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従業員の「デジタル体験」を向上させるテレワーク環境を構築するには中長期的な視野での環境整備を

昨今の環境変化によって、急場しのぎで「テレワーク」を始めた企業もあるだろう。だが、その対策は「ニューノーマル」に向けて十分なものだろうか。中長期的な視点に立てば、「対策」だけで済ませてはならないことに気付くはずだ。

[三木泉,ITmedia]

 政府からの外出自粛要請で、企業はテレワーク対策に追われた。自然災害などを想定した従来のBCP(事業継続計画)対策の盲点を突かれた形だ。これまで働き方改革に関する取り組みを進めてきた企業であっても、少なくともオフィスワーカーについては「ほぼ例外なく」「即座に」テレワークを実現しなければならなかったため、急場しのぎの対応となったところもあったはずだ。

 今後、企業はテレワークにどう向き合っていくべきなのだろうか。時代が「ニューノーマル」へ移行しようとしている中、テレワークは「後ろ向きの一時的、限定的な対策」ではなく、「前向きな、企業全体としての事業価値向上への取り組み」の一環としていくべきだろう。

 近年では、日常的な企業活動へのIT活用の浸透が加速してきた。そして逆に、テクノロジーが従業員の業務活動、さらには企業文化にまで影響を与えるようになってきている。テレワークについても、中長期的にはテクノロジーで働き方の多様化を生かし、企業文化の発展と生産性向上や新たなイノベーションの創出など、ビジネスの発展につなげることが望まれる。

 では、テレワークを活用した中長期的な視野に立った業務環境の整備では、どういったポイントを押さえればよいのだろうか。


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