社員の8割がテレワークへ、アイティメディア情シスが懸念するVPN逼迫の回避策：安全かつ安定したテレワーク環境を実現するには

アイティメディアは2020年4月7日に発令された緊急事態宣言を契機に勤務制度を見直し、出社する従業員は2割になった。テレワーク中心の業務に切り替わった現在、情報システム部門のアサヒナはVPNの逼迫を恐れていた。

[TechTargetジャパン]

　2020年7月1日、アイティメディアは「スマートワーク制度」を導入した。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）と隣り合わせの「ウィズコロナ時代」に即して勤務制度を刷新したものだ。これにより、全従業員が自ら働く場所を選択できるようになった。目指すのは、安心して働ける環境と挑戦して進化できる環境、主体的に取り組める環境の実現だ。

　制度導入から2カ月目の2020年8月には、従業員は早くもこの制度に適応し、出社する割合は2割程度にまで減り、残り約8割は自宅などの社外からVPNで社内システムに接続して仕事を進めるようになった。

　しかし、情報システム部門は最初からこのような状況になることを想定していたわけではなかった。懸念されるのは、VPNの利用者が急増したことで接続遅延などネットワークに支障が出ないかどうかだった。Web会議で誰かがスムーズに参加できない、画面が止まるといったことが起きればコミュニケーションが阻害され、従業員のストレスにもつながる。

　幸いにも従業員からはまだネットワークに関する不満の声は寄せられてはいないものの、これまでは社内ネットワーク回線を使っていた膨大な数の入稿作業も、今ではその多くをVPN経由で実施している。いつVPNの帯域が逼迫（ひっぱく）してもおかしくない状況だ。事象が起きてからでは遅いと感じたアイティメディアの情報システム担当であるアサヒナは、予兆を検知した際に速やかに対応できるよう、ある回避策を考えた。