顔も名前も分からない第三者からインターネットでハラスメントを受ける――さまざまな技術が発達した現代において、そのような被害は人ごとではない。ネットストーカーは、具体的にどのような被害をもたらすのか。
ネットストーキングは、ソーシャルメディアやメール、チャット、掲示板を使って、特定の人物に嫌がらせや付きまといをする行為だ。加害者はインターネットの匿名性を悪用することで、行為の発覚や処罰を免れることができる。
ネットストーキングは、インターネットを利用した悪質行為の一形態だ。インターネットを利用した悪質行為には他にも以下がある。
コミュニケーションにおけるデジタル技術の活用が進んだことで、ネットストーキングの加害者(ネットストーカー)は位置情報の追跡や被害者のなりすまし、被害者のアカウントの乗っ取りなど、多様な手法を用いるようになった。
ネットストーカーの行為は、最初はささいだ。まずは、被害者が違和感を覚えたり不快さを感じたりするメッセージを送る。被害者はその内容を面白がったり、単なる迷惑行為として無視したりする場合がある。すると加害者は、特定の送信時間や頻度、一定期間にわたって同じような内容のメッセージを繰り返し送信するなど、被害者に恐怖を与える内容へとその行為を一変させる。
ネットストーカーはさまざまな目的を達成するために、以下の技術を利用する。
ネットストーキングには被害者との直接的な接点を前提とした行為と、間接的な行為がある。直接的な接点を前提とした行為には、被害者に直接メールを送信したり、メッセージやボイスメールを送ったりして嫌がらせをするものがある。被害者が気付かないうちに監視や追跡を進める場合もある。
間接的な行為には例えば以下がある。
これらの行為の特徴は、初期の段階では被害者自身が標的になっていることに気付きにくい点だ。
次回も、ネットストーキングについて詳しく説明する。
TechTarget.AI編集部は生成AIなどのサービスを利用し、米国Informa TechTargetの記事を翻訳して国内向けにお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
本記事は制作段階でChatGPT等の生成系AIサービスを利用していますが、文責は編集部に帰属します。
ネットワークの在り方とセキュリティ対策は常に進化している。その進化を企業はキャッチアップできているのか。2025年1月24日~2月19日に行われた調査データを基に、企業の課題や取り組みを考察する。
サイバー攻撃の高度化や、取引先からの要請を受け、中小企業でもセキュリティ対策の強化が必須となっている。しかし、人材不足が原因で、EDRやXDRの運用に不安を感じる企業も多い。こうした現状や解決策を、調査結果から探る。
教育機関を狙うサイバー攻撃が増加傾向にある。教育活動の安全を守るためには、セキュリティ強化が不可欠だが、多くの教育機関でインシデントに対処できる人材が不足している。本資料では、この問題を解決した大手前学園の事例を紹介する。
人材不足が進む中小企業にとって、専門スキルを有する人材が必要なサイバー攻撃対策は悩みの種だ。そこで本資料を参考にしてほしい。ここでは、セキュリティ対策にXDRとMDRを活用することのメリットをマンガで分かりやすく解説する。
数分でデータを人質に 進化するランサムウェアに有効な「第2世代EDR」とは (2025/3/4)
クラウドサービスの脆弱性をどう解消する? 安全な開発環境を構築するヒント (2025/3/4)
「複雑、高額、難しい」を変える中堅・中小向けSASEのメリットを解説 (2025/2/10)
「Box」に移行してもなくならない「お守り仕事」を根本から効率化するには? (2025/1/23)
これからのセキュリティ対策に必要な「防御側の優位性」、AIはどう実現する? (2025/1/22)
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「政府」「メディア」への信頼度は日本が最低 どうしてこうなった?
「信頼」に関する年次消費者意識調査の結果から、日本においても社会的な不満・憤りが大...
「Threads」が広告表示テスト開始 企業アカウント運用のポイントとは?
Metaのテキスト共有アプリ「Threads」で広告表示のテストが開始され、新たな顧客接点とし...