マルチクラウド戦略
Googleクラウドに移行中のSpotifyがAWSを捨てたシンプルな理由
Spotifyのクラウド移行の現状を、同社バイスプレジデントのハルトー氏にインタビュー。同氏は、SpotifyがGoogle Cloud PlatformにITインフラを統合する理由も語った。
Spotifyは本誌Computer Weeklyに、ITインフラを「Google Cloud Platform」へ統合する作業はどこまで進んだのか、そしてマルチクラウド戦略が同社には適さなかったのはなぜかを率直に語ってくれた。
Computer Weekly日本語版 12月21日号無料ダウンロード
本記事は、プレミアムコンテンツ「Computer Weekly日本語版 12月21日号」(PDF)掲載記事の抄訳版です。本記事の全文は、同プレミアムコンテンツで読むことができます。
なお、同コンテンツのEPUB版およびKindle(MOBI)版も提供しています。
同社は、事業運営の基盤としてきた自社所有のデータセンターを閉鎖し、バックエンドインフラをGoogleのパブリッククラウドに移行する計画だと2016年2月の時点で語っていた(編注)。
編注:「音楽配信サービスSpotifyのGoogle Cloud Platform移行に残る謎」(4月20日号:多くの企業がやっているセキュリティミステイクに収録)。
2016年10月に英ロンドンで開かれたGoogle Cloud Platformのユーザーカンファレンス「NEXT London 2016」で、Spotifyのインフラ担当バイスプレジデント、ニコラス・ハルトー氏はComputer Weeklyのインタビューに応じて、移行させなければならない個別のマイクロサービスが250~300個に上るため、移行プロセスの完了までしばらくかかりそうだと語った。
「世界中でデータセンターのフットプリントを管理するのは、少し前ならやらざるを得ないことだった。だが、もはや自前で実行する必要はなくなった。現在の状況でその管理をしなければならない、確固たる理由はないと思う」と同氏は主張する。
こうしたマイクロサービスが集合体として貢献し、同時にSpotifyの原動力となっている「ビジネスロジック」を保証することで、同社は時代の最先端を行く事業を継続している。
「マイクロサービスと一口に言っても、その機能は多岐にわたる。一例を挙げると、全てのユーザーアカウントを保持して、プレイリストに適切なメタデータ、例えばSamsung TVなど特定の機器向けであるといった注釈を付けているアカウントに渡す機能を持つものがある」とハルトー氏は説明する。
「それ以外には、ストレージコンポーネントを含むサービス、ステートレスなサービス、ある製品の特徴的な機能を受け持つサービス、対照的に極めて汎用(はんよう)的なサービスなどもある。われわれは世界中どこであろうと、こうしたサービスのインスタンスを顧客のいる場所に拡散して届けている」
同社の場合、ユーザーがいる任意の場所の近くでサービスを実行し、Spotifyの使用中は応答時間に時差がないことを保証しなければならない。従って、クラウドを業務システムの基盤とするのが合理的だと同氏は説明する。
一方、サードパーティーのContent Delivery Network(CDN)への依存を継続して、ユーザーがいる場所の近くでコンテンツをローカルにホストしてもらっているのには他にも理由がある。
「ニルヴァーナでもジャスティン・ビーバーでも、ユーザーが好きな曲をクリックして再生すると、インターネット上のどこかからそのコンテンツをフェッチ(取得)して、ユーザーのスマートフォンに戻すという流れになる」とハルトー氏は話す。
「この目的を果たすため、CDN分野で最高のプロバイダーと提携するという戦略を取っている。例えばAWS(Amazon CloudFront)、Fastly、Akamaiなどと提携しているのはそんな理由からだ」
ところで、Spotifyは複数のプロバイダーのパブリッククラウドサービスを併用しているが、これを現状以上に拡大することには興味がないとハルトー氏は語る。
続きはComputer Weekly日本語版 12月21日号にて
本記事は抄訳版です。全文は、以下でダウンロード(無料)できます。
■Computer Weekly日本語版 最近のバックナンバー
Computer Weekly日本語版 12月7日号 そのスマートウォッチ、役に立ってる?
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
技術文書・技術解説
[Jamf Japan 合同会社] MDMだけでモバイルセキュリティは十分? 不足する対策を16項目でチェック -
事例
[Wrike Japan 株式会社] 世界的な家電メーカーが実践する「クリエイティブプロセス効率化」の方法とは? -
事例
[Wrike Japan 株式会社] 世界的テクノロジー企業に学ぶ、プロセス標準化とプロジェクト納品自動化の秘訣 -
事例
[Wrike Japan 株式会社] ソニー・ピクチャーズ テレビジョンに学ぶ、次世代サービスデリバリーのヒント -
事例
[Wrike Japan 株式会社] ソミック石川に学ぶ、ICT浸透後に直面した「工数管理」の課題と解決策
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
「Copilot」はなぜ放置される? “議事録要約止まり”を脱する処方箋
-
2
脱VMwareの前提が崩れる BroadcomのVDDK公開停止で確認すべき点
-
3
100億円の「Linux更新」を回避 みずほ銀行が選んだ“おきて破り”のRHEL延命策
-
4
「有線LAN環境」に関するアンケート
-
5
AI全部入り「Microsoft 365 E7」に企業が二の足を踏む訳 移行意向はわずか4%
-
6
「データストレージの活用方法」に関するアンケート
-
7
「AI活用を前提とした業務PCへの移行」に関するアンケート
-
8
継続利用は4割どまり M365 Copilotが「効く業務」と期待外れの境界
-
9
「データを国内に置く」だけでは不十分 情シスが知るべきAI時代の「デジタル主権」
-
10
AWS障害でも補償ゼロの衝撃 サイバー保険で情シスが見落とす「細則の壁」
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
マンガで解説:「ゼロトラスト」「SASE」の必要性とメリット
-
2
5回聞くだけじゃ足りない? トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
3
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
4
AIエージェントで多様な日常業務を効率化するための入門ガイド
-
5
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは?
-
6
国税庁の次世代基幹システム「KSK2」稼働開始に向けて、対応すべき変更点とは?
-
7
5分で分かる「セキュア大容量ファイル転送サービス」の機能とメリット
-
8
ドラマで分かる、標的型攻撃メールの被害を受ける企業と回避できる企業の分岐点
-
9
「脱Excel」か「Excel快適化」か? 現場にやさしい業務改善の進め方
-
10
少額減価償却資産が40万円未満へ拡大、令和8年度税制改正で押さえるべき変更点
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー