「第2のFacebook」を狙う企業のために──OCP仕様製品のデータセンター導入：伊藤忠テクノソリューションズ株式会社提供ホワイトペーパー

Facebookが主導し、世界で200社近くが参加するエンジニアコミュニティー「Open Compute Project（OCP）」。OCP仕様の製品をデータセンターに導入することで、どのようなメリットを得られるのか、分かりやすく解説する。

[ITmedia]

　Facebookをはじめとするインターネットサービス事業者の間で、スケールアウトを重視したデータセンター（ハイパースケールデータセンター）の構築が始まっている。激増するユーザーのニーズにリアルタイムに対応するには大量のサーバやストレージリソースを逐次拡張する必要があるため、当然、データセンター運用コストの拡大につながってしまう。これらのコストを下げるためにFacebookが主導して発足したのが、「Open Compute Project（OCP）」だ。

　OCPはサーバやストレージ、ネットワークスイッチなどの製品について、スケールアウトに適した仕様を議論し、決定するコミュニティー。その仕様に基づいた製品をデータセンターに導入することで、コスト削減を実現していこうというものだ。OCPには現在、Facebook、Apple、Googleなどのユーザー企業、インテル、HP、ヴイエムウェアなどのメーカー企業、そして伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）、パナソニック、ソニーなどの国内企業を含めて世界で200社近くが参加しており、参画企業の拡大が続いている。

　本コンテンツでは、OCP仕様の製品がどのようなメリットを生み出すかを解説する。「ハードウェア調達コスト」「電気コスト」「運用コスト」という3つの視点で見ていこう。

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