アプリケーション仮想化は、アプリケーションを実行するインフラと、アプリケーションを利用するクライアント端末を分離させる。エンドユーザーから見ると、遠隔のサーバで実行されている仮想アプリケーションが、自身の端末にインストールされているかのように機能する。エンドユーザーは仮想アプリケーションをキーボードやマウスで操作できる。（続きはページの末尾にあります）
アプリケーション仮想化ツールの「Cameyo」とGoogleのクライアントOS「ChromeOS」を利用することで、「Windows」のアプリケーションを利用可能になる。この仕組みを導入したホテルチェーンの狙いとは。
製造業で広く使われる国産業務パッケージ「MCFrame」の原価管理機能を切り出してクラウドサービスとして提供するMCFrame online 原価管理。主なターゲット企業は海外進出を狙う中堅・中小企業だ。
IT部門はオンプレミスインフラやクラウドサービスで稼働するサーバで仮想アプリケーションを稼働させることで、各エンドユーザーの端末にインストールする必要なく、仮想アプリケーションを提供できる。
アプリケーションを仮想化するには、一般的にはアプリケーション仮想化製品を使う。アプリケーション仮想化のベンダーとその製品には、
などがある。
アプリケーション仮想化製品の主流である画面転送型はMicrosoftの「RDP」（Remote Desktop Protocol）、Citrix Systemsの「ICA」（Independent Computing Architecture） 、VMwareの「PCoIP」（PC over IP）などの画面転送プロトコルを使用し、仮想アプリケーションの画面をサーバからエンドユーザーの端末に転送する。エンドユーザーは、あたかも自分の端末にインストールされているかのように、仮想アプリケーションを使うことができる。
アプリケーション仮想化で、アプリケーションの保守とエンドユーザーへの配布が効率化できる。アプリケーション仮想化のメリットは、IT管理者がアプリケーションを複数のデスクトップではなく、1つのサーバに1度だけ導入すればよい点だ。これにより、アプリケーションの更新とパッチの適用が容易になる。
管理者は仮想アプリケーションへのアクセスを簡単に制御できる。例えば特定のエンドユーザーに対して仮想アプリケーションの利用許可を取り消す場合、IT管理者はアプリケーション仮想化製品の管理コンソールから仮想アプリケーションへのアクセス許可を取り消すだけでよい。そのエンドユーザーの端末を回収してアプリケーションをアンインストールする必要はない。
エンドユーザーは「Windows」搭載端末だけではなく、シンクライアントやWindows以外のOSの端末から仮想アプリケーションを利用できる。特に画面転送型のアプリケーション仮想化では、端末の紛失や盗難に見舞われても、仮想アプリケーションが扱う機密データはサーバに残るため、自組織のデータが危険にさらされるリスクを抑えることができる。
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