TechTargetジャパン会員を対象に、「バックアップ・リカバリ環境に関する読者調査」を実施した。本リポートでは、その概要をまとめた。
TechTargetジャパンは2015年2月9日〜3月8日にかけて、TechTargetジャパン会員を対象に「バックアップ・リカバリ環境に関する読者調査」を実施した。調査結果からは、企業のバックアップ・リカバリ動向や課題、目的、製品導入の状況などが明らかになった。本稿では、その一部を紹介する(全ての結果を記載したリポートは、文末のリンクから会員限定で閲覧可能)。
目的:TechTargetジャパン会員のバックアップ・リカバリ環境について調査するため
方法:Webによるアンケート
調査対象:TechTargetジャパン会員
調査期間:2015年2月9日〜3月8日
有効回答:333件
※回答の比率(%)は小数点第1位または第2位を四捨五入し表示しているため、比率の合計が100.0%にならない場合があります。
昨今、仮想化技術の普及に伴い、物理環境と仮想化環境が混在しているケースは珍しくない。実際、バックアップ・リカバリについて対象としているシステムを聞いたところ、57.1%の企業が「物理/仮想化環境の両方」と回答した(図1)。「仮想化環境のみ」(3.3%)と合わせると、合計で60.4%が仮想化環境を対象としたバックアップ・リカバリ体制を構築していることが分かった。「物理環境のみ」とする回答は39.6%に上った。
では、仮想化環境におけるバックアップ・リカバリの課題には、どのようなものがあるのだろうか。調査では、46.7%の回答者が「バックアップに時間がかかる」を選択(図2)。「複数OSが混在するため、設定や運用が複雑になっている」(33.8%)、「スキルやノウハウが不足している」(29.7%)、「物理/仮想化環境で個別に管理しなければならない」(28.2%)などの課題も上位に挙がった。
バックアップ・リカバリ環境を構築することになった目的やきっかけについて聞いたところ、「BCP(事業継続計画)/DR(災害復旧)のため」(56.2%)、「リスクマネジメント対策のため」(50.5%)、「バックアップ/リカバリ体制の確立」(42.0%)が圧倒的に多い結果となった。東日本大震災をきっかけにBCP/DRへの取り組みを強化し、その一環としてバックアップ・リカバリ環境を構築したというケースも多いのではないだろうか。
バックアップ・リカバリ環境で重視するポイントとしては、「運用のしやすさ」(62.7%)、「バックアップ処理時間」(60.8%)、「費用対効果」(53.7%)が上位に挙がった。企業の情報システムが複雑さを増している中、運用負荷やコストをいかに低減できるかが課題となっている様子がうかがえる。
その他、回答者の詳細な属性やバックアップ・リカバリ環境に導入済みのIT基盤、企業規模別の分析など、本稿で紹介できなかった内容も含めた調査リポートの完全版を提供している。以下から詳細なアンケート結果が無料ダウンロードできるので、ぜひ確認していただきたい(TechTargetジャパン会員限定)。
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