TechTargetジャパン会員を対象に、「プライベートクラウドの利用に関するアンケート調査」を実施した。本リポートでは、その概要をまとめた。
TechTargetジャパンは2015年8月から10月にかけて、TechTargetジャパン会員を対象に「プライベートクラウドの利用に関するアンケート調査」を実施した。その結果からは、プライベートクラウドの導入状況や課題、今後の方向性が明らかになった。本稿では、その一部を紹介する(全ての結果を記載したリポートは、文末のリンクから会員限定で閲覧可能)。
目的:TechTargetジャパン会員のプライベートクラウドおよびハイパーコンバージドインフラの利用状況について調査するため
方法:Webによるアンケート
調査対象:TechTargetジャパン会員
調査期間:2015年8月31日〜10月7日
総回答数:184件
※回答の比率(%)は小数点第2位を四捨五入し表示しているため、比率の合計が100.0%にならない場合があります。
本調査におけるプライベートクラウドとは、全社共通のIT基盤(リソースプール)から、クラウドコントローラー(自動化ツール)によって、標準化されたITサービスを迅速かつ自動的に提供し運用するIT環境と定義している。データセンター所有の有無は問わないが、自社専用の環境/運用であることとする。そのような概念を基にプライベートクラウドの導入状況を聞いたところ、3割近くが「導入済み」と回答。「導入予定/検討中」も合わせれば5割以上がプライベートクラウドに関与していることになる。このことから、ITインフラを統合しようという機運が高まっていることが見てとれる。
一方で、プライベートクラウドへの懸念では、「システムを運用すること」「初期費用が高い」「ハードウェアを保守すること」が上位にランクインした。分散したITインフラをプライベートクラウドに集約することで、リソース提供を迅速化できたり、運用を一元化できるといったメリットはある。しかし、ハードウェアを所有している以上は保守業務が残り、リソースプールの構築管理業務などクラウドならではの運用管理業務が発生する。こうしたことから、「プライベートクラウドを導入したことによって、IT部門の運用負荷は高くなった」という話も聞く。
プライベートクラウドの次のステップとして考えられるのがハイブリッドクラウドだ。ハイブリッドクラウドの導入状況については、「興味はある」と回答した割合が最も多かった。先に挙げたようなプライベートクラウドの課題を解決する手段の1つとして、パブリッククラウドを併用したハイブリッドクラウドにするという考え方もあるだろう。また、「ハイブリッドクラウドが何かよく分からない」と回答した割合も3割近くあることから、まだ普及段階にあるといえる。
その他、回答者の詳細な属性、導入しているプライベートクラウドベンダーやハイパーコンバージドベンダーなど、本稿で紹介できなかった内容も含めた調査リポートの完全版を提供している。以下から詳細なアンケート結果が無料ダウンロードできるので、ぜひ確認していただきたい(TechTargetジャパン会員限定)。
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