オンプレミスのハードウェアにファイアウォール、データ保護、ネットワークアクセス制御を詰め込んだセキュリティ製品に依存することは、今日の企業ITにおいては時代遅れになっている。クラウドサービスやIoT（モノのインターネット）デバイスが混在し、システムがさまざまな場所に分散しているためだ。

　こうした問題にいち早く気付き、製品ラインアップの見直しを図ったのがクラウドセキュリティベンダーZscalerだった。その動きに追随するベンダーも現れた。だがその展望には「企業に売り込むための関心を集める表現や定義が欠けていた」と、Gartnerでアナリストを務めるジョー・スコルパ氏は話す。

　この欠けていた部分を補ったのが、2019年8月にGartnerが公開した調査報告書「The Future of Network Security Is in the Cloud」だ。ここで同社はSASEの概念を提唱した。

　SASEはネットワークとセキュリティの機能を集約したクラウドサービスを指す。SASEこそが、クラウドサービスやIoTデバイス、モバイルデバイスが浸透した時代におけるデータセキュリティの未来だというのが、同社の見方だ。

　Gartnerは、この新しいSASE市場で多くのベンダーが競い合うと見込んでいる。具体的にはCato Networks、Cisco Systems、Cloudflare、Fortinet、Palo Alto Networks、VMwareなどだ。2020年の終わりまでには、数社のベンダーがSASE製品を提供するようになるとGartnerは見込む。

　企業の情報を単独で保護するものはなくなり、データセンターもデータを保管する場所の一つにすぎなくなる。「Amazon Web Services」「Microsoft Azure」「Salesforce」「Workday」などのクラウドサービスもデータの保管先になる。通信事業者が提供する5G（第5世代移動通信システム）サービスを利用して、IoTデバイスがインターネットに接続するだろう。

　このように多様な場所に保管される大量のデータを保護するため、SASEは必要な機能をクラウドサービスとして提供する。Gartnerは10種類以上のネットワークおよびセキュリティ関連サービスをSASEの構成要素として定めている。統合的なWebセキュリティ製品である「セキュアWebゲートウェイ」、クラウドサービスとの通信を監視・制御する「CASB」（クラウドアクセスセキュリティブローカー）などがその例だ。

　SASEは「ZTNA」（ゼロトラストネットワークアクセス）も含む。ZTNAとは適切なIDやデバイスかどうか、OSやWebブラウザなどの要素がセキュリティポリシーに沿っているかどうかなどを確認し、アプリケーション単位でアクセスを制御する仕組みを持つ。