Appleが悪用された「Webkit」の脆弱性を修正 狙われたのは誰？：「iPhone」「iPad」に重大な脆弱性

2025年3月11日、AppleはWebKitの脆弱性「CVE-2025-24201」を修正するアップデートを公開した。この脆弱性は既に標的型攻撃で悪用されているが、どのユーザーが影響を受けるのか。

[Alex Scroxton，TechTarget]

　Appleは2025年3月11日（現地時間）、脆弱（ぜいじゃく）性「CVE-2025-24201」の修正および同社OS「iOS」「iPadOS」のアップデートを発表した。今回のアップデートは、既に実際のサイバー攻撃で悪用された脆弱性に対処するものだ。

　通常、Appleは攻撃者による悪用を防ぐため、脆弱性に関する技術的情報を提供しない傾向にあり、今回についてもその詳細は最小限にとどめられている。この脆弱性はどのようなものなのか、そして誰に影響を及ぼすのかを解説する。

Appleが「Webkit」の脆弱性を修正　狙われたのは誰？

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　Appleが公開したアップデートは以下の通り。

• iOS 18.3.2
• iPadOS 18.3.2
• macOS Sequoia 15.3.2
• visionOS 2.3.2
• Safari 18.3.1

　Appleによると、今回の脆弱性は「WebKit」（Webサイトを表示させるためのレンダリングエンジン群）に影響を及ぼすもので、確保したメモリ領域外にデータを書き込んでしまう「境界外書き込み」の脆弱性だ。Webブラウザ「Safari」やAppleの公式アプリケーションストア「App Store」、メールなどに影響を与える可能性がある。

　「悪意のあるWebコンテンツが、WebKitの保護機能（サンドボックス）を突破する可能性がある」とAppleは説明する。この問題は、2023年12月に公開した「iOS 17.2」でブロックした攻撃に対する追加の修正でもあるという。

　AppleはCVE-2025-24201が実際に悪用されていたことを確認し、その後対策を講じたと明らかにしている。声明では「iOS 17.2より前のバージョンを使用する特定の個人を標的とした、極めて高度な手法を用いた標的型攻撃が用いられた可能性がある」と説明している。

　「高度な手法を用いた標的型攻撃」と表現されていることから、国家主体の脅威アクターが関与していた可能性が高いと考えられる。西側諸国の視点では、中国、イラン、北朝鮮、ロシアといった国家の関与が疑われる傾向にある。しかし、Appleのデバイスは世界中で広く利用されており、他の国々や一部の民間企業も、同様の目的で脆弱性を探し出し、悪用することが知られている。

　イスラエルのサイバーテクノロジー企業NSO Groupがその一例で、過去にApple製品の複数の脆弱性を悪用していたことが明らかになっている。同社はスパイウェア「Pegasus」を開発し、サウジアラビア政府が暗殺したジャーナリストのジャマル・カショギ氏のスパイ活動に活用したことで知られている。

　こうした背景を踏まえると、一般のApple製品ユーザーが直ちに深刻な被害を受ける可能性は低いとも考えられる。しかし、サイバーセキュリティ企業Hackuityの戦略担当バイスプレジデントを務めるシルヴァン・コルテス氏は「全てのユーザーが適切な防御策を取るべきだ」と警告する。

　「この脆弱性は、iOS 17.2より前のバージョンを使用するユーザーにとって重大なリスクとなる。デバイスとデータの安全性、プライバシーを確保すため、可能な限り速やかに最新のOSへアップデートすることを強く推奨する」（コルテス氏）

（翻訳・編集協力：編集プロダクション雨輝）

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