アプリケーション仮想化は、アプリケーションを実行するインフラと、アプリケーションを利用するクライアント端末を分離させる。エンドユーザーから見ると、遠隔のサーバで実行されている仮想アプリケーションが、自身の端末にインストールされているかのように機能する。エンドユーザーは仮想アプリケーションをキーボードやマウスで操作できる。(続きはページの末尾にあります)
「Internet Explorer」のサポート終了が迫る中、IEに依存する業務アプリケーションを利用している企業は、業務アプリケーションを刷新するか、何らかの延命措置を講じる必要がある。時間や工数、コストを抑えた対処方法とは。
「Microsoft Office」製品を低コストで導入が可能なOffice互換ソフトへ切り替えることを検討する企業は多い。しかし、本格導入に二の足を踏んでしまうケースが実は少なくない。3つの成功事例を紹介する。
Windows 7上でIE 6アプリケーションのテストを簡単に実行したい開発者などに向けた、Microsoftが公表する正規の手段とは別の方法が存在する。
IT部門はオンプレミスインフラやクラウドサービスで稼働するサーバで仮想アプリケーションを稼働させることで、各エンドユーザーの端末にインストールする必要なく、仮想アプリケーションを提供できる。
アプリケーションを仮想化するには、一般的にはアプリケーション仮想化製品を使う。アプリケーション仮想化のベンダーとその製品には、
などがある。
アプリケーション仮想化製品の主流である画面転送型はMicrosoftの「RDP」(Remote Desktop Protocol)、Citrix Systemsの「ICA」(Independent Computing Architecture) 、VMwareの「PCoIP」(PC over IP)などの画面転送プロトコルを使用し、仮想アプリケーションの画面をサーバからエンドユーザーの端末に転送する。エンドユーザーは、あたかも自分の端末にインストールされているかのように、仮想アプリケーションを使うことができる。
アプリケーション仮想化で、アプリケーションの保守とエンドユーザーへの配布が効率化できる。アプリケーション仮想化のメリットは、IT管理者がアプリケーションを複数のデスクトップではなく、1つのサーバに1度だけ導入すればよい点だ。これにより、アプリケーションの更新とパッチの適用が容易になる。
管理者は仮想アプリケーションへのアクセスを簡単に制御できる。例えば特定のエンドユーザーに対して仮想アプリケーションの利用許可を取り消す場合、IT管理者はアプリケーション仮想化製品の管理コンソールから仮想アプリケーションへのアクセス許可を取り消すだけでよい。そのエンドユーザーの端末を回収してアプリケーションをアンインストールする必要はない。
エンドユーザーは「Windows」搭載端末だけではなく、シンクライアントやWindows以外のOSの端末から仮想アプリケーションを利用できる。特に画面転送型のアプリケーション仮想化では、端末の紛失や盗難に見舞われても、仮想アプリケーションが扱う機密データはサーバに残るため、自組織のデータが危険にさらされるリスクを抑えることができる。