導入事例:「オンプレミス」活用法をユーザーに聞く

ユーザー企業のIT担当者を対象に、IT製品/サービスの導入・購買に役立つ情報を提供する無料の会員制メディア「TechTargetジャパン」。このコンテンツでは、オンプレミスに関する事例の記事を紹介します。製品/サービス選定の参考にご覧ください(リンク先のページはPR記事を含みます)。

「オンプレミス回帰」(脱クラウド)とは

 近年、中堅・中小企業から大企業に至るまで、アプリケーションの実行やデータの保存といったITタスク実行のためにクラウドサービスに目が向けられてきた。時間の経過とともに、企業はクラウドサービスに預けた資産の一部または全てをクラウドサービスから外す選択をする可能性がある。例としてパブリッククラウド(インフラリソース共有型クラウドサービス)内の仮想サーバをシャットダウンし、関連するソフトウェアとデータをオンプレミスのデータセンターまたはコロケーション施設に移動することが挙げられる。これを「オンプレミス回帰」(または「脱クラウド」)と呼ぶ。(続きはページの末尾にあります)

オンプレミス関連の事例

企業が「脱クラウド」「オンプレ回帰」に踏み切る理由

クラウドサービスからオンプレミスのインフラにシステムを戻す「脱クラウド」。あるワイン醸造所が脱クラウドに踏み切った理由と、オンプレミス回帰に必要なハードウェア選びのポイントを説明する。

(2021/8/26)

Dropboxはなぜ「AWS」からオンプレミスへの回帰を選んだのか

AWSで運用していた大規模なストレージシステムをオンプレミスに移行したDropbox。同社はなぜ、クラウドサービスからオンプレミスに回帰する「脱クラウド」の判断をしたのだろうか。

(2020/6/24)

“宝の山”を有効活用できるのはオンプレミスだった――広告データ分析基盤をAWSから移行したワケ

ソネット・メディア・ネットワークスは、広告配信の効果測定などを行う分析環境をAWSで構築した後、オンプレミス環境へ置き換えた。同社にとって、ログデータの活用は事業の生命線である。この分析環境移行の狙いとは。

(2015/11/19)

オンプレミス回帰の理由はさまざま

 オンプレミス回帰のプロセスでは、クラウドサービスのユーザー企業やシステムインテグレーター(SIer)がクラウドベンダーと協力して、ユーザー企業のアプリケーションとデータを抽出する。この作業にはデータの検索と、クラウドベンダーのインフラにおけるアプリケーションの依存関係マッピングを含む。

 パブリッククラウドの場合、オンプレミス回帰はより複雑なプロセスになりがちだ。ユーザー企業はパブリッククラウドからオンプレミスインフラへアプリケーションとデータを移行させる際、クラウドベンダーが事前にスケジュールしたダウンタイム(システム停止)を待たなければならない可能性がある。クラウドベンダーは、他のユーザー企業が運用するアプリケーションの処理速度や応答速度といったパフォーマンスを妨げないように、オンプレミスインフラへの移行ツールの使用を制限しなければならない場合がある。

 ユーザー企業がオンプレミス回帰に踏み切る理由は幾つかある。セキュリティの問題、ユーザー企業とクラウドベンダーで責任を分担する「責任共有モデル」への懸念、クラウドサービスのアプリケーションをオンプレミスのアプリケーションおよびデータと連携することの難しさなどだ。

 クラウドサービスの投資対効果(ROI)が期待を下回る点も、オンプレミス回帰の決定に影響を与えている。これまでのオンプレミス回帰事例は、コストを気にする企業が、経済的により良い選択として、アプリケーションをオンプレミスの「HCI」(ハイパーコンバージドインフラ)に移動することを選択する可能性があることを示唆している。