社内のネットワークに接続するデバイスがローカル環境であれリモート環境であれ、あるいは固定されたものであれ携帯できるものであれ、それらをコントロールすることは非常に重要だ。多くの企業では、モバイルアクセスを制限するためにアプリケーションポータル、メールサーバ、VPNゲートウェイなどを使用するだけでなく、抜け穴からの侵入を捕捉するためにIPS（不正侵入防御システム）も利用している。こういったテクニックが有効な場合もあるが、今日のモバイルデバイスは新たなチャレンジを課しており、なお一層の警戒が必要だ。
先ごろ開催された「Mobile Wireless Summit」でGartnerの上級アナリスト、ジョン・ジラード氏は、特に会社の許可なく業務データにアクセスしたり業務データを保存したりするPDAやスマートフォンなどの携帯端末を検出する方法についてアドバイスした。
ジラード氏は最初のステップとして、すべてのデスクトップPCとノートPCを検査し、許可されていない同期化ソフトウェアが組み込まれていたり、過去に同期化動作を行ったりしていないかチェックするよう勧めた。「SMSやLANDeskのようなツールを使っているのであれば、こういったデスクトップインベントリを簡単に作成することができる」と同氏は語る。
これで終わりではない。会社で受信した電子メールを自分の携帯端末に転送するユーザーがいるかもしれないからだ。「個人のBlackBerryやWindows Mobileベースのスマートフォンでは、電子メールの転送を外部のISP（インターネットサービスプロバイダー）に簡単にセットアップできる。会社がこれを検出する手段を持っていなければ、把握することさえできない」とジラード氏は指摘する。
「この抜け穴をふさぐ方法として、ジラード氏は社内のサーバとデスクトップを検査し、電子メールや通話がイレギュラーなあて先に転送されている兆候がないか調べるようアドバイスしている。「ソフトウェア配布・インベントリ管理システムを利用すれば、こういった設定が社内規定に違反した場合、それを検出することができる」と同氏は話す。「あるはずのないアプリケーションが存在したり、誤った構成になっていたりしていないかチェックし、こういったポリシー違反をやめさせるための手順を確立すること。それらを禁止する理由の説明には、ヘルプデスクの協力も仰ぐとよい」
ジラード氏は、新しい携帯端末がもたらすリスクを軽減するために、既存のネットワークエッジシステムを利用するようアドバイスした。
「メルカリハイ」の謎を解く――4人に1人が100円以下の利益でもフリマアプリに出品
なぜ人は100円以下の少額利益でもフリマアプリに出品してしまうのか。謎を解く鍵は「承認...
買い物場所の使い分け調査2019――日本能率協会総合研究所
コンビニエンスストア、ドラッグストア、100円ショップなど業態別利用実態と「そこで買う...
セブン＆アイが自社にデータドリブンカルチャーを醸成するために使う「Tableau Blueprint」とは？
データドリブン組織を実現するための標準的な計画手順、推奨事項、ガイドラインをまとめ...
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
