世界のスパム流通量はIPアドレスのブラックリスト化の成功のおかげで減っている。しかし、あるマルウェア専門家によると、IPv6への移行はスパム対策にIPアドレスのブラックリストを利用しているインターネットサービスプロバイダー（ISP）に問題を引き起こすかもしれないという。
「こうしたスパムボットをその場で阻止する方法の1つにブラックリスト化がある。私が懸念しているのは、ISPがIPアドレスの循環利用を続ければ、ブラックリストがIPv6の規模に対応しきれなくなる可能性があるということだ」と米Dellのセキュリティ対策部門SecureWorksに所属するジョー・スチュワート氏は指摘している。
スチュワート氏によると、IPアドレスのブラックリスト化はスパムボットを排除する方法として一般的ではあるが、限定されたアプローチでもあるという。なぜなら、サイバー犯罪者はIPアドレスを数時間で新しいものに循環できるからだ。またサイバー犯罪者は、正当なIPアドレス（盗んだWebメールアカウントなど）をハイジャックしてブラックリストを回避し、Webメールのプロバイダーに問題を引き起こすこともできる。
インターネット技術標準化団体のInternet Engineering Task Force（IETF）はIPv6への移行を支持しているが、それはインターネットで従来の短いIPアドレスが枯渇しつつあるからだ。IPv6に移行すれば、IPアドレスは32ビットから128ビットに拡張される。「IPv6を導入すれば、ISPはユーザーに静的アドレスを割り当てるよりも、IPv6アドレスを循環させるという簡単なアプローチをとることができる」とスチュワート氏は指摘する。「本当なら、静的IPアドレスを使うのが理想的だ。そうすれば、実際のスパム発信者をより永続的にブラックリスト化できるからだ。だが、静的IPアドレスをユーザーに割り当てるとなると、ISPにとってはコストがかさみ、事務処理の負担を増やすことになるかもしれない」と同氏は言う。
リモートワークや時差出勤の導入状況を企業IPアドレスへの接続状況で読む――インティメート・マージャー調査
ゴールデンウイーク明けは全国的に企業IPアクセス数の割合が増えています。ということは...
IoT環境における「モノと人との会話」 男女で傾向の違いあり――博報堂DYメディアパートナーズがVRで調査
モノに話しかけられると、女性は会話を楽しみ、男性はイライラすることがあるようです。
新型コロナが加速するオンライン商談、過半数の企業が導入――ベルフェイス調査
訪問しない「オンライン商談」の導入がコロナ禍で急増しているようです。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
