利便性を重視してBYODを解禁するか。安全性確保のためにBYOD禁止を徹底するか。勝手BYODのリスクを抑えるためにも、BYOD戦略の明確化は喫緊の課題だ。そのヒントを紹介しよう。
TechTargetジャパンでは2013年4月に、BYODの実態や関連製品の導入状況に関する読者アンケート調査を実施した。そこで明らかとなった以下3点の課題に対し、ソリューションベンダーからの提案をお届けする。
現在抱えている課題
課題1：私物端末からの情報漏えい防止を徹底したい
課題2：端末の盗難／紛失時に、私物データをどう扱うべきかが分からない
課題3：勝手BYODがされているかどうか把握できていない
セキュア・コンテナ「DME」の実力
BYODを取り入れることでモビリティを高め、業務の効率化や働き方の改革をしたいと思っている人たちへ。ユーザーエクスペリエンスを損なわず、企業にとって重要な情報を守るにはどうしたらよいのか？
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BYODに関する読者調査リポート
私物端末を業務利用する「BYOD」はどの程度浸透しているのか。BYOD解禁に当たっての課題とは何か。TechTargetジャパンの読者調査結果を基に、こうした疑問を解き明かす。
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