2013年04月30日 08時00分 公開
特集/連載

2割が解禁、「BYOD」は損か得か?BYODに関する読者調査リポート

私物端末を業務利用する「BYOD」はどの程度浸透しているのか。BYOD解禁に当たっての課題とは何か。TechTargetジャパンの読者調査結果を基に、こうした疑問を解き明かす。

[鳥越武史,TechTargetジャパン]

 TechTargetジャパンは2013年4月1日から4月14日にかけて、TechTargetジャパン会員を対象に、従業員の私物ノートPCや私物スマートデバイスを業務利用する「私物端末の業務利用(BYOD)」に関するアンケート調査を実施した。BYODの解禁状況や導入効果、課題などを聞いた。本稿は、アンケート調査から明らかになったBYODの実態の一部を抜粋して紹介する。全ての結果を記載したリポートは、文末のリンクから会員限定でダウンロードできる。

調査概要

目的:TechTargetジャパン会員の企業における、私物端末の業務利用(BYOD)の実態や関連製品の導入状況について調査するため

方法:Webによるアンケート

調査対象:TechTargetジャパン会員

調査期間:2013年4月1日〜14日

総回答数:232件

※回答の比率(%)は小数点第1位を四捨五入し表示しているため、比率の合計が100%にならない場合があります。


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