私物端末を業務利用する「BYOD」はどの程度浸透しているのか。BYOD解禁に当たっての課題とは何か。TechTargetジャパンの読者調査結果を基に、こうした疑問を解き明かす。
TechTargetジャパンは2013年4月1日から4月14日にかけて、TechTargetジャパン会員を対象に、従業員の私物ノートPCや私物スマートデバイスを業務利用する「私物端末の業務利用（BYOD）」に関するアンケート調査を実施した。BYODの解禁状況や導入効果、課題などを聞いた。本稿は、アンケート調査から明らかになったBYODの実態の一部を抜粋して紹介する。全ての結果を記載したリポートは、文末のリンクから会員限定でダウンロードできる。
目的：TechTargetジャパン会員の企業における、私物端末の業務利用（BYOD）の実態や関連製品の導入状況について調査するため
方法：Webによるアンケート
調査対象：TechTargetジャパン会員
調査期間：2013年4月1日～14日
総回答数：232件
※回答の比率（％）は小数点第1位を四捨五入し表示しているため、比率の合計が100％にならない場合があります。
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