米国土安全保障省(DHS)とトレンドマイクロは2016年4月、セキュリティアドバイザリを公開し、Appleが提供するWindows向けメディアプレイヤー「QuickTime for Windows」(以下、Windows版QuickTime)のアンインストールを推奨した。2件のゼロデイ脆弱(ぜいじゃく)性が見つかったものの、Appleは既にWindows版QuickTimeのサポートを終了しているとのことだった。
その後Appleは、Windows版QuickTimeのサポート終了を公式サイトで正式に認めた。なぜAppleはこの2件の脆弱性を修正するなり、あるいは少なくともWindows版QuickTimeのサポート終了について事前に通知するなりしなかったのだろうか。Appleのような大手ベンダーにとって、これは一般的なやり方なのだろうか。
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