2016年は、IoTが広く認知された年だった。もはや業界専門家だけが話題にするものトピックでもない。個人ユーザーもコネクテッドデバイスを“普通”に受け入れ始めている。
2017年は、IoTを活用するコネクテッドデバイスの導入機運が一段と高まる見通しだ。Ovumの調査によると、スマートホームデバイス市場だけでも、2016年に2億2400万台だった出荷台数が、2021年には14億台以上に拡大すると予想されている。
5月中旬に開催する予定のInternet of Things World 2017では、こうしたスマートホームデバイスなどのイノベーションが数多く登場する。この記事では、IoTエコシステムの市場リーダーやイノベーターからの聞き取りやイベント内容が決定していく経緯から考察した2017年のIoTトレンドを紹介したい。
IoTを悪用したDDoS攻撃が最近、盛んにメディアを賑わせているように、広く分散しているコネクテッドデバイスにおける異種混在ネットワークがとても脆弱（ぜいじゃく）なことが明らかになった。そのためにベンダーや大手サービスプロバイダーは、問題や侵害に協力して対処しなければならなくなっている。それだけに、ベンダーにとっては高度なセキュリティが大きなセールスポイントになりそうだ。エンドツーエンドのIoTソリューションの提供を訴求するベンダーは特にそうだ。
2016年末に大手ベンダー数社が戦略的提携を発表した。顧客のため、ひいては自らのために、新たな価値を創出するためだ。BoschとSAPは、それぞれのクラウドおよびIoT関連のソフトウェアノウハウを連携させる計画を明らかにした。Cisco Systems（以下、Cisco）は、IoT専用のインテリジェントネットワークを構築し、全てのチャネルパートナーがそれに接続できるようにするとしている。2017年も、多くの企業が技術習得やビジネスの機会を求めてパートナーを組み、そのことを発表するだろう。
IoTの真の価値は、IoTが生成するデータの中にある。McKinseyによると、IoTによる潜在的な経済効果は、2025年には年間3兆9000億〜11兆1000億ドルに達する見通しだ。その前提は、IoTが生成するデータが適切に分析され、活用されることだ。今後、こうしたデータ分析および活用を目指し、IoTのデータストリームのAI（人工知能）や機械学習エンジンへの統合が進むだろう。また、データの処理や分析をIoTネットワークエッジで行えるようにする取り組みも進みそうだ。これは、アクションやアラートのトリガーを発生させるために大量のデータをネットワークコアに転送する必要性を最小限に抑えることを目的としている。
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