昨今、WindowsアプリケーションやWindows端末は「もう不要だ」という意見が聞こえてくる。さまざまな企業がWindowsアプリケーションを業務に使用している中で、それは正しい見方なのか。
テレワークの取り組みについてベンダーや顧客と話をするとき、頻繁に浮上する話題がある。利用するアプリケーションの“種類”に関する問題だ。エンドユーザーコンピューティング（EUC）戦略では、この問題の理解が極めて重要になる。EUCとは、業務に使うアプリケーションの開発や運用に、企業の部門や従業員が自主的に携わることを指す。
アプリケーションの種類は、必要となるエンドポイント（端末）や、アプリケーションの配信に影響を与える。昨今、開発者がWebブラウザやモバイルアプリケーションを好んで使っている状況において、MicrosoftのクライアントOS「Windows」向けに書かれたアプリケーション（Windowsアプリケーション）は「もう不要だ」という意見が出てくる。
この点が誇張されると、「Windows端末は不要になった」などという認識につながることもある。最近はエンドポイントに複数の選択肢が存在し、そうした認識を否定し切れない面があるのは確かだが、「早とちりではないか」と見受けられることもある。その理由を以下に記そう。
Windowsアプリケーションに依存しない（あるいはWebアプリケーションしか使わない）のであれば、基本的にエンドポイントに何を選ぶのも自由だ。しかしWindowsアプリケーションが1つでも導入されれば、事情は一変する。その背景にある問題は以下の通りだ。
こうしたことが背景にあるため、Windowsアプリケーションを利用する際にはエンドポイントに何を使うかが焦点になる。Googleが開発したOS「Chrome OS」を搭載した端末「Chromebook」で、一般的な企業の従業員が業務をこなせるかどうかと問われれば、もちろん「こなせる」と言っていい。
社内で開発したWindowsアプリケーションを実行する必要があるなら、「Chromebookで十分だ」とは言い切れない。業務にWindowsアプリケーションを使用する場合、極めて包括的な「非WindowsのEUC戦略」でさえ、通用しない可能性がある。作り直しができないアプリケーションがたった1つあるだけで、事情がすっかり変わってしまうのだ。
第2回は、Windowsアプリケーションを使い続けるための選択肢を紹介する。
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