フィッシング攻撃などの手口に対抗し、システムへの侵入を防ぐツールとしてMFA（多要素認証）がある。MFAを本当に安全な認証方法にするにはどうすればいいのか。5つのポイントにまとめた。
セキュリティの脆弱（ぜいじゃく）性になるのは、ソフトウェアの欠陥ばかりではない。人間も大きな脆弱性になることがある。攻撃者はそれをよく知っていて、ソーシャルエンジニアリング（人の心理を巧みに操って意図通りの行動をさせる詐欺手法）によって認証情報を手に入れ、標的システムに入り込もうとする。
仮に認証情報が流出した場合でもシステムへの侵入を防げる対策として、MFA（多要素認証）がある。システムへのログイン時、ワンタイムパスワードや生体認証など複数の認証要素を要求することでセキュリティを強化するのがMFAだ。
MFAは、導入するツールや利用方法によって安全性や使いやすさが変わる可能性がある。どのような点を考慮すればいいのか。ベンダー選びや認証方法の選択など、MFAを安全で使いやすくするためのポイントを5つの視点でまとめた。
MFAの導入に当たっては、さまざまなベンダーの製品を評価し、MFAの手法やサポート体制といった観点から自社に最適なツールを選ぶ必要がある。調査会社LexisNexis Risk Solutionsのシステムエンジニアリングディレクター、マルコ・ファンティ氏に話を聞き、「5大ポイント」をまとめた。
MFAツール選定の最初のステップはベンダー選びだ。製品のターゲットや重視する機能を含めて、ベンダーごとにさまざまな違いがある。
ファンティ氏によると、MFAツールベンダー選びのヒントになるのは、自社で使用している既存のソフトウェアがどのベンダー製なのかだ。例えば、Microsoft製品を使っているのであれば、IDおよびアクセス管理（IAM）ツール「Microsoft Entra ID」（旧Azure Active Directory）が候補の一つになると同氏は説明する。Microsoft Entra IDはMFAに加え、シングルサインオン（SSO）や条件付きアクセスといった機能を備えている。
IAMツールベンダーOktaはクラウドサービス型のMFAツールとして、従業員向けの「Workforce Identity Cloud」と、顧客向けの「Customer Identity Cloud」を手掛けている。MFAの他に、フィッシング防止やライフサイクル管理の機能も提供する。ユーザー組織は自組織のアプリケーションにOktaのツールを組み込んでMFAをはじめとしたセキュリティ機能を利用できる。
Ping Identityや1KosmosといったIAMツールベンダーの製品にもMFA機能が含まれる。ファンティ氏によると、両社は無償のテスト版を用意しているため、まずはテスト版で自組織のニーズに合っているかどうかを確認するのも手だ。オープンソースソフトウェア（OSS）のIAMツールとしては、MFAやSSOの機能を備えた「Keycloak」がある。
MFAツールベンダーを決めた次は、MFAの方法を決める必要がある。MFAの主な方法は以下の通りだ。
MFAの方法を決めるに当たっては、「セキュリティの強度」と「従業員にとっての使いやすさ」を天びんにかけて検討するのがよい。例えば、SMS（ショートメッセージサービス）でスマートフォンに送られる情報は従業員にとって使いやすい方法だと考えられるが、攻撃者の手にも入る恐れがあるため、最も安全な方法とは言えない。
ファンティ氏はMFAの方法として、「パスキー」（Passkey）を推奨している。パスキーとは認証資格情報（クレデンシャル）の一種で、生体要素などパスワードとは異なる認証要素を使った認証を可能にする技術だ。ただし、パスキーも他人と共有すればセキュリティのリスクを引き起こす可能性があるため、万全な方法ではないと同氏は指摘する。
MFAツールの導入に当たっては、従業員や顧客などさまざまな関係者にその使い方を教え、利用を徹底するよう協力をお願いすることが欠かせない。MFAは新しい技術ではないので使い慣れている人は少なくないと考えられるが、全員に使い方を丁寧に教えるに越したことはない。ファンティ氏は、MFA技術の専門家を招いてレクチャーを開くなど、外部の力を借りることも検討に値すると指摘する。
MFAツールを導入すれば、最初は反発する従業員がいることも想定しておこう。ファンティ氏によると、従業員にMFAツール利用に関する理解を深めて協力してもらうために、以下のことを具体的に説明することが大切だ。
MFAにはデメリットもある。システムにログインするための手間や時間が増えるのがそれだ。従業員にとっての不便をできるだけなくし、MFAを利用しやすくするための工夫が重要になる。生体認証を用いることが一つの手だ。生体認証に用いる生体情報は従業員に固有のものであるため、再現や盗難が容易ではない。従業員にとっての手間もあまり生じない。
生体認証の一種として、行動認証がある。行動認証とは、システムやデバイスの利用履歴からエンドユーザーごとに行動パターンを分析。ログイン要求があった際、いつもの行動パターンを基に本人であるかどうかを判断する技術だ。「生体認証をうまく利用すれば、MFAの従来の手続きを省ける場合がある」（ファンティ氏）
MFAの利用が広がるとともに、MFAツールを狙った攻撃も活性化すると考えられる。ユーザー組織のセキュリティ担当者は、攻撃者が常に腕を磨き、ソーシャルエンジニアリングによってMFAツールを突破するための手口を模索していると想定しておいた方がよい。「ソーシャルエンジニアリング攻撃を阻止するには、まずは従業員向けのセキュリティ教育を徹底すべきだ」とファンティ氏は述べる。
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