脱SIEMもあり？
「SIEMはオワコン」は本当か 高コストと誤検知に疲弊する情シスへの処方箋
運用が大変、コストも高い――。長年、現場を悩ませてきたSIEMの存在意義が問われている。今、SIEMを使い続けるべきか、脱却すべきか。セキュリティ専門家の見解を紹介する。
「SIEM（Security Information and Event Management）は、セキュリティ担当者が不満を抱きつつも使い続けてきたツールだ」――。米Informa TechTargetの調査部門Omdiaのアナリスト、アンドリュー・ブラウンバーグ氏は述べる。SIEMはセキュリティイベントのログデータを分析してインシデントにつながる異常や兆候を可視化するツールだが、運用の複雑さや高コストが課題として指摘されている。
初期のSIEMは膨大な誤検知を発生させ、分析には多くの人手が必要なこともネックだった。ブラウンバーグ氏によると、現在のSIEMはこうした課題を解決しつつ、エンドユーザーとシステム（エンティティ）の異常な行動を検出する「UEBA」（User and Entity Behavior Analytics）といった新しい機能も備え、高度なセキュリティの実装を可能にする。
では、果たしてSIEMは「オワコン」になっているのか。セキュリティ専門家の見解を紹介する。
SIEMの課題と運用の実態
セキュリティベンダーSectigoのシニアフェロー、ジェイソン・ソロコ氏もブラウンバーグ氏の見解に同意する。当初、SIEMはログ保存やレポート作成を中心としたコンプライアンス（法令順守）用ツールとして構築されていたという。静的な相関ルールを適用していたため、高度な攻撃の検出には不向きだったと同氏は説明する。
さらに、大半のSIEMツールが分析のデータ量に応じた課金体系を採用していた。そのため、ユーザー行動やクラウドアプリケーションの動作など、高度な攻撃の検出に必要な情報を得るにはコスト面が障壁になっていた。SIEMのユーザー企業は「高コストをかけて大量のデータを分析する」か、節約のため「データを制限して重要な脅威を見逃す」かという課題に直面していた。
近年は、クラウドサービスやネットワーク、エンドポイント（PCやスマートフォンなど）といったシステム全体のデータを分析した上で、脅威を検知し対処する技術「XDR」（Extended Detection and Response）も登場して、SIEMの“競合”になり得る。しかし、XDRの導入や運用が容易ではないので、大半の企業は引き続き、SIEMを使用している。
SIEMが提供する価値
SIEMは、コンプライアンスやデータ分析のための長期保存、異なるデータソース間の横断クエリ、企業固有のリスクに合わせた相関分析などで強みを発揮する。特に監査人への報告が義務付けられている業界では代替が難しいとみられる。「SIEMの導入に成功している企業は、ユースケースを明確に絞り込んでいる」とソロコ氏は語る。
一方で、クラウドサービスを広範囲にわたって利用し、システムを運用している企業からみれば、拡張しにくさや、脅威のリアルタイム検出や対処の自動化ができないことがSIEMの弱点になっている。こうした企業にとっては、XDRや、AI（人工知能）を取り入れた脅威インテリジェンスツールのほうが適していると考えられる。SIEMやXDRの組み合わせも、セキュリティを強化する上で有効なアプローチになる。
S&P Global Market Intelligenceのアナリスト、ダニエル・ケネディ氏によると、「SIEMは死んだ」ということは一概には言えない。誤ったアラームの多発など、SIEMに関する課題は主に古い製品に当てはまると同氏は説明する。主要なSIEMベンダーが新しい機能の追加に注力し、「SIEM市場は消滅するのではなく、むしろ進化している」とケネディ氏はみている。
一方で、ブラウンバーグ氏は「エージェントAI」によってSIEMが不要になる可能性があると指摘する。さまざまなタスクを自律的に実行するエージェントAIを使えば、セキュリティ運用を自動化し、「SIEMを介さずに脅威情報の分析ができるようになる」（同氏）という。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[NTTPCコミュニケーションズ株式会社] 「回線速度不足」だけが原因ではない？ Web会議の遅延を解決する方法とは -
製品資料
[東京エレクトロン デバイス株式会社] 工場の可用性向上に重要な「7つの領域」と対策 OTセキュリティ強化の基礎知識 -
製品資料
[リコージャパン株式会社] 問い合わせ対応で本来の業務が進まない、総務や情シスの負担をどう減らす？ -
製品資料
[リコージャパン株式会社] 自社データから高精度な回答を生成、簡単に生成AIチャットボットを構築する方法 -
技術文書・技術解説
[アトラシアン株式会社] IT運用や従業員サポートは生成AIでどう変わる？ 使い方や導入の流れは？
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
全社標準Copilotに絶望？ MS Copilotで問い合わせ6割減できた企業は何が違った
-
2
「Copilot」はなぜ放置される？ “議事録要約止まり”を脱する処方箋
-
3
「AI活用を前提とした業務PCへの移行」に関するアンケート
-
4
「データストレージの活用方法」に関するアンケート
-
5
身代金支払いは逆効果 情シスのためのランサムウェア対策ガイド2026
-
6
多要素認証導入済みでもランサムウェア被害に 復旧費用は平均2億7000万円
-
7
DXを阻む「動くだけ」のレガシーシステムに決別するための生成AI活用術
-
8
脱VMwareの前提が崩れる BroadcomのVDDK公開停止で確認すべき点
-
9
「ITインフラとデータ保護・バックアップ対策」に関するアンケート
-
10
自社を守る「SCS評価制度」活用法 7割の企業が取引先起点の情報漏えいに直面
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
5回聞くだけじゃ足りない？ トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
2
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
3
生成AIで文書活用を進めるには？ 効率化と安全性をどう両立する
-
4
Windows PCとMacの選択制で生産性向上 LINEヤフーが実践する運用管理方法とは
-
5
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
6
国税庁の次世代基幹システム「KSK2」稼働開始に向けて、対応すべき変更点とは？
-
7
「スクラム」と「カンバン」の違いとは？ アジャイル型開発手法を徹底比較
-
8
AI時代に成功するための「ナレッジマネジメント」ベストプラクティス
-
9
「オンプレミス回帰」せざるを得ない“合理的な理由”
-
10
Microsoft 365を安全に運用 うっかりミスやサイバー攻撃に備えるデータ保護術
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー