2015年02月17日 08時00分 UPDATE
特集/連載

Computer Weekly製品導入ガイド仮想化時代のバックアップと災害復旧

仮想化を利用するメリットの1つに、バックアップ対応の充実が挙げられる。新旧のサプライヤーが提供する製品を紹介する。

[Bob Tarzey,Computer Weekly]
Computer Weekly

 われわれがバックアップを取るのは、オリジナルのデータやそのデータを生成・管理しているシステムが失われた場合に備える必要性を認識しているためだ。オリジナルを手違いで削除したり変更したりしてしまうこともあるが、多くの場合、最優先課題となるのはシステムの不具合の可能性だ。ユーザーの端末上で起きるディスクのクラッシュから隕石によるデータセンターの破壊まで、あらゆる状況が想定される。そうした障害が起きた場合、データのみにとどまらず、作業環境全体の復旧が必要になる。これが災害復旧だ。

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 バックアップと災害復旧は直接的に置き換えられる用語ではない。だがまずバックアップなしに災害復旧はあり得ない。災害復旧は、システムを関連のデータも含めてできるだけ早く復旧して稼働させるために、実証済みの手段を持つことをいう。災害復旧の方法は仮想化の普及によって変化してきた。仮想環境では、仮想マシン(VM)のイメージを複製して別の場所で再生することによってシステムを復元できる。VMの複製、災害復旧、市場の仮想化への対応は、検討すべき重要な課題だ。

 かつてはサーバがクラッシュすると、恐らく以下のような手順を踏む必要があった。

■新しいサーバを用意する。恐らくは予備のサーバがあるはずだ。しばらく必要なかったのであればこれは旧式のモデルかもしれない。

■次に全システムとアプリケーションをインストールして、全ての設定の復元を試みる。もちろんこれは、前もってそうしていなかった場合のことだ。多数のサーバが稼働していて、どのサーバに障害が起きるか分からず、予備サーバ1〜2台分の投資しかしていなかった場合、事前の設定は不可能だったかもしれない。

■あるいは真に重要なアプリケーションの場合、全ての準備が整った「使える」代替マシンがあるかもしれない。だがその場合、全てのハードウェアとソフトウェアのために二重の出費が必要になり、アプリケーション保有コストは倍増する。

■ほぼ最新の状態にあるデータベースの場合、直近のデータのバックアップから復元する。一方、ファイルサーバの場合、利用できるのはせいぜい夜間のバックアップかもしれず、直近の終業時までしかさかのぼれないかもしれない。障害発生時にメモリ内にあったものは全て失われた公算が大きい。どこまでさかのぼって復旧するかの目標は、バックアップ計画の中で目標復旧ポイント(RPO)として定める。

仮想化時代のバックアップ

 「バックアップ」は仮想化によって全てが変わり、選択肢が増えた。まず第1に、データはアプリケーション、ローカルデータ、設定、メモリを含め、特定のVMのイメージの一部として簡単にバックアップできる。第2に、物理サーバを再構築する必要がない。VMは互換性のある仮想環境であればどこにでも再現できる。社内の予備領域やサードパーティーのクラウドサービス事業者も利用できる。これで冗長システムのコストは大部分が消滅する。

 災害復旧は仮想環境の方がコストが低く、手早く簡単にできて完全性が高い。バックアップにおいては、少なくとも理論上は、目標復旧時間(RTO)の達成が容易だ。ただし相互に依存している別々のVM(例えばアプリケーションVMとデータベースVMなど)を調整する必要性を考えると、複雑性が増すこともある。従って、復旧のテストはやはり必須だ。

 アプローチは密接に連携させたハイパーバイザーレベルのVMレプリケーションからサービスとしての災害復旧(DRaaS)まで多岐にわたる。

統合型ハイパーバイザーレプリケーション

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