マルウェア対策は、企業が所有する端末やネットワーク、アプリケーションへのマルウェア感染を防止したり、被害を最小化したりするための取り組みだ。マルウェア対策ソフトウェアは、システムに潜むウイルスなどのマルウェアを検出して削除するよう設計されている。PCのキーボード操作を監視して悪用する「キーロガー」、Webブラウザの設定を勝手に変更する「ブラウザハイジャッカー」に加えて、「トロイの木馬」「ルートキット（システムを遠隔操作するためのソフトウェア）」「スパイウェア」「アドウェア」「ボットネット」「ランサムウェア（身代金要求型マルウェア）」などの攻撃からシステムを保護する。（続きはページの末尾にあります）
企業におけるApple製デバイスの導入が進む一方、Macを狙うサイバー攻撃の被害が深刻化している。従来の防御網を擦り抜け、システムを乗っ取るマルウェアが急増中だ。被害を防ぐために、対策を見直すべきポイントは。
トロント大学の研究者が、各ターゲットの脆弱性を自律的に特定し、カスタマイズされた攻撃戦略を生成する「AIワーム」を開発した。既存の防御を無効化しかねない最新の脅威に、情シスが今すぐ見直すべき「究極の基本対策」を解説する。
学習管理システム「Canvas」がサイバー攻撃を受け、膨大な個人情報が流出した。被害企業はデータの回収と引き換えに攻撃者との取引に踏み切ったが、この決断を巡って議論が再燃している。犯罪者への支払いの是非は。
MicrosoftとNCC Groupは2026年5月、新興ランサムウェア集団「The Gentlemen」の活動拡大に関する分析を公表した。同ランサムウェアの特徴と、侵入後の被害拡大を防ぐための5つの対策を紹介する。
Europolは2026年5月、サイバー犯罪者向けに利用されていたVPNサービス「First VPN」を国際共同捜査で解体したと発表した。
アサヒGHDの大規模ランサムウェア攻撃事案では、被害を防ぐためにシステムを停止した結果、事業が完全停止してしまった。良かれと思った決断が致命傷になるジレンマを解消し、セキュリティを強化するには。
Anthropicが発表したAIモデル「Mythos」が波紋を広げている。システムの脆弱性を自動で網羅的に特定できるため、悪用されれば甚大な被害が出かねない。IMFが警告する、世界規模の金融崩壊のシナリオとは。
トレンドマイクロの調査では、「Microsoft Azure」内で放置された「古い名前の参照設定」が8000件以上見つかった。消し忘れが深刻なシステム乗っ取りに直結するのはなぜか。
高性能AIの登場により、脆弱性発見のスピードが劇的に加速している。英NCSCは、蓄積された「技術的負債」がAIによって一気に暴かれ、かつてないパッチ適用サイクルが到来すると警告。情シス部門が考えるべきことは？
Microsoft Threat Intelligenceは、北朝鮮系グループによるmacOS向け攻撃を公表した。偽のソフト更新を使いユーザー自身に実行させる手法で、認証情報や暗号資産を窃取する。今すぐ講じるべき防御策を紹介する。
Anthropicが公開した新型AI「Claude Mythos Preview」は、主要ソフトから数千件の高深刻度脆弱性を検出し、攻撃コードの生成も可能だという。誰が使えるのか。
生成AIは便利な一方で、新たな脅威の温床にもなっている。攻撃者がインターネット上の情報を不正に操作することで、生成AIが危険なWebサイトを案内してしまうという。どのような手口なのか。
Anthropicのプロトコル「MCP」はAI活用の幅を広げるが、セキュリティ機能が欠如している。MCPが凶器にならないようにするために、今すぐ講じるべき3つの防御策とは。
「まさか自社が」という油断が、数億円規模の損失を招く。CFOになりすまして巨額送金を指示するディープフェイク攻撃はもはや空想ではない。企業が講じるべき対策とは。
バックアップがあるから大丈夫という過信は、もはや通用しない。データの暗号化すらせず、取引先まで巻き込むランサムウェア攻撃が企業を追い詰める。備えるべき防衛策とは。
Microsoftは2025年版の「デジタル防衛レポート」について同社のイベントで紹介した。AIによって巧妙化する攻撃手法をはじめとした、企業が直面するサイバー脅威とその対策を紹介した。
AIを標準装備した攻撃者が日本語の違和感すら消し去り、従業員が使う「シャドーAI」が機密を垂れ流す――。2026年、従来の境界型防御神話は完全に崩壊する。生存戦略とは。
アサヒGHDやアスクルを襲った悪夢は序章に過ぎない。AIで武装し、バックアップまで破壊する2026年の攻撃トレンドを予測して、情シスが講じるべき対策を解説する。
2025年12月初め、JavaScriptライブラリ「React」に脆弱性「React2Shell」が見つかり、現在、攻撃活動が広がりつつある。JPCERT/CCによると、日本でも被害が確認されている。
事業内容や規模を問わず、さまざまな企業が攻撃の対象になっている中、攻撃リスクを前提に「侵入を水際で止める」ための取り組みが重要だ。海外事例から具体策を学ぼう。
マルウェア対策ソフトウェアは、端末のバックグラウンドプロセスとして稼働するのが一般的だ。PCやサーバ、モバイル端末をスキャンし、マルウェアを検出して拡散を防ぐ。リアルタイムの脅威検出やマルウェアの除去に加えて、システムを監視して潜在的なリスクを探すシステムスキャンなどの機能を含む。
システム全体をスキャンするには、システムへの特権アクセスをマルウェア対策ソフトウェアに許可する必要がある。そのためマルウェア対策ソフトウェア自体が攻撃者の標的になることがある。セキュリティ研究者は近年、マルウェア対策ソフトウェア製品の遠隔操作による攻撃手法や、深刻な脆弱（ぜいじゃく）性を発見している。
マルウェア対策ソフトウェアの基本バージョンを無料で提供するセキュリティベンダーも存在する。無料バージョンは通常、基本的なウイルス対策とスパイウェア対策機能を搭載する。有料版は、より高度な保護機能やオプションを用意する。
以下でセキュリティベンダーが主要なOS向けに提供している機能を説明する。
セキュリティベンダーは、さまざまな「Windows」用セキュリティソフトウェアを提供している。ユーザー企業はMicrosoftの「Microsoft Defenderウイルス対策」という無料のマルウェア対策ソフトウェアを利用できる。
「macOS」を標的とするマルウェアは存在するが、Windows向けマルウェアほど一般的ではない。そのためmacOSのマルウェア対策製品はWindows向け製品ほど機能が標準化されていない傾向がある。macOS向けマルウェア対策ソフトウェアは、システム全体でマルウェアをスキャンして潜在的なマルウェアの脅威から保護する機能や、メールの特定スレッド、添付ファイル、各種Webアクティビティーから脅威を検出する機能などを提供している。
「Android」を標的にするマルウェアもある。Androidデバイスには、マルウェア対策ソフトウェアをインストールした方がよい。セキュリティベンダーは、Android向けマルウェア対策ソフトウェアに、盗難防止機能やリモート位置検索機能など、スマートフォン向けの機能を搭載している。エンドユーザーがWebブラウザを利用する際に、悪意のあるWebページやファイルが開かれたり、ダウンロードされたりするのを阻止する製品もある。
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