米Symantecの調査で、最新技術を使いこなし、会社のセキュリティポリシーをものともしない新人種「ミレニアル世代」の実態が裏付けられた。
ITセキュリティには年齢問題がある。米Symantecの新しい調査で、多くのCIOの実感が裏付けられた。職場に入ってくる若い男女──世紀末生まれということで、「ミレニアル(Millennial)世代」と総称される──は年上の従業員に比べ、技術の公用と私用を区別する意識が薄いばかりか、会社のセキュリティポリシーに反して情報にアクセスしてしまう。
ミレニアル世代(28歳以下の従業員と定義される)はそれより年上の層に比べ、Web 2.0アプリケーションを利用する頻度がはるかに高い。例えば調査によると、ミレニアル世代のうち職場でWebベースの私用メールを使っているのは75%(それ以外の層は54%)、FacebookかMySpaceに定期的にアクセスしているのは66%(同13%)、個人資産アプリケーションにアクセスしているのは51%(同27%)だった。
これはまだ文化シフトの氷山の一角にすぎない。
自分が使いたいと思うアプリケーションやデバイスや技術は、出どころや会社のITポリシーにかかわらず使う権利があると思うかとの問いに「そう思う」と答えたのは、ミレニアル世代が69%、それ以外の層は31%だった。実際、職場のコンピュータに私用ソフトをダウンロードしたことがあるのは、ミレニアル世代が75%、それ以外の層は25%。調査対象の組織のうち、85%がポリシーでそれを禁じているにもかかわらずだ。ミレニアル世代は、私物機器への社用データ保存も定期的に行っている。39%はPCに、38%は私物のUSBメモリに、20%は私物のHDDに、16%は私物のスマートフォンに保存していた。
この調査は3月に実施され、会社員600人を対象に電話でアンケートを取った。600人の内訳はミレニアル世代が20%、「それ以外」が20%、「IT管理職」が20%となっている。
※訳注:残りの40%については原文に記述がない。
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