スマートフォンやタブレットなどのスマートデバイスから、グループウェアをはじめとする業務アプリケーションを安全に利用したい。業務に関係ないWebアプリケーションや危険なWebサイトの利用を禁止したい。こうしたニーズに応える製品が「セキュアブラウザ」だ。私物端末の業務利用（BYOD）のセキュリティ対策として、ベンダー各社がアピールし始めた。本稿は、セキュアブラウザ製品の最新動向を示す。
Webブラウザの基本機能を備えつつ、セキュリティを強化したのがセキュアブラウザである。セキュアブラウザ製品は、「データ保存禁止型」と「フィルタリング型」に大別できる。現在主流なのは、データ保存禁止型のセキュアブラウザである。
データ保存禁止型のセキュアブラウザは、端末にデータを残すことなく、業務アプリケーションを利用できるのが特徴だ。データは端末内のキャッシュに一時的に格納し、ストレージには格納しない。キャッシュ内のデータは、セキュアブラウザの終了時に自動消去する。一定時間端末を操作していない場合に、セキュアブラウザを自動的に終了させる機能を持つ製品もある。
多くのセキュアブラウザは、日本マイクロソフトの「Microsoft Exchange Server」や日本アイ・ビー・エム（日本IBM）の「IBM Lotus Notes/Domino」といった主要なグループウェア製品への接続機能を持つ。一部のセキュアブラウザは、自社開発のグループウェア用のクライアントアプリケーションとしてのみ利用できる。OSKが同社のグループウェア製品「eValue NS」のオプションとして提供するセキュアブラウザ「eValue NS モバイルオプション」などだ。
フィルタリング型のセキュアブラウザは、URLフィルタリングといったフィルタリング機能を備え、接続先を業務アプリケーションに限定するといった運用が可能だ。接続を禁止したいURLを指定してブロックするブラックリスト方式と、許可したURLのみ接続可能にするホワイトリスト方式があり、製品によっていずれか一方、または双方の機能を持つ。
ブックマークやキャッシュ、Webサイトの閲覧履歴といったデータの保存を制限する機能を持つ製品も登場している。テキストや画像のコピー、スクリーンショットの保存を防止するといった情報漏えい対策機能を持つ製品もある。
従来型携帯電話（フィーチャーフォン）向けに販売されてきたセキュアブラウザ。現在は、企業利用が進むスマートデバイス向け製品が急速に充実し始めた。
最近は、BYODのセキュリティ対策として、セキュアブラウザを活用するユーザー企業が増えつつある。業務アプリケーションをセキュアブラウザから利用させることで、個人端末に影響を与えることなくBYODを実現するためだ。こうした動きに、セキュアブラウザベンダー各社も機能強化で応えている。
セキュアブラウザへのモバイルデバイス管理（MDM）機能の搭載が進みつつある。セキュアブラウザだけではカバーできない端末の盗難／紛失時の情報漏えい対策をしたり、セキュリティポリシーの適用でセキュアブラウザの利用を強制したいというユーザー企業の声の高まりに応えた動きだ。
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