私物端末の業務利用（BYOD）の大きな課題となるのが、セキュリティ対策だ。BYODセキュリティに必要な3つの戦略と、その戦略を具現化するのに役立つ4種のツールを紹介する。
IT環境のセキュリティ対策は、管理者がネットワークにあるハードウェアについて完全な権限を持っている場合でさえ、十分に難しい。だが私物端末の業務利用（BYOD）では、セキュリティ対策は一層困難になりかねない。私物端末を使って重要情報やアプリケーションにアクセスすることを従業員に認める場合、組織はBYODのセキュリティ戦略を確立し、適切なツールを利用する必要がある。
BYODを認めるポリシーは、企業をさまざまなセキュリティ問題にさらす恐れがある。私物端末を経由して、LANにある端末がマルウェアに感染するかもしれない。社外秘情報が私物スマートフォンにダウンロードされ、その端末を紛失したり盗まれたりする可能性もある。コーヒーショップなどにある安全とはいえないインターネット接続を通じて、戦略計画や顧客情報が、サーバから自社幹部のタブレットへ転送されることもあり得る。
柔軟性やコスト削減といったBYODのメリットを享受するためには、従業員が所有するタブレットやスマートフォンなどのスマートデバイスに保存されたデータのセキュリティを確保する必要がある。通信時のデータ保護も必要だ。だが、まずは職務に使う私物端末に最低限必要なBYODセキュリティ対策をはっきりと見極め、徹底させる必要がある。
BYODを採用している職場で情報セキュリティを管理し、規制順守を維持するための戦略とツールを以下に紹介する。
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