IT環境のセキュリティ対策は、管理者がネットワークにあるハードウェアについて完全な権限を持っている場合でさえ、十分に難しい。だが私物端末の業務利用（BYOD）では、セキュリティ対策は一層困難になりかねない。私物端末を使って重要情報やアプリケーションにアクセスすることを従業員に認める場合、組織はBYODのセキュリティ戦略を確立し、適切なツールを利用する必要がある。
BYODを認めるポリシーは、企業をさまざまなセキュリティ問題にさらす恐れがある。私物端末を経由して、LANにある端末がマルウェアに感染するかもしれない。社外秘情報が私物スマートフォンにダウンロードされ、その端末を紛失したり盗まれたりする可能性もある。コーヒーショップなどにある安全とはいえないインターネット接続を通じて、戦略計画や顧客情報が、サーバから自社幹部のタブレットへ転送されることもあり得る。
柔軟性やコスト削減といったBYODのメリットを享受するためには、従業員が所有するタブレットやスマートフォンなどのスマートデバイスに保存されたデータのセキュリティを確保する必要がある。通信時のデータ保護も必要だ。だが、まずは職務に使う私物端末に最低限必要なBYODセキュリティ対策をはっきりと見極め、徹底させる必要がある。
BYODを採用している職場で情報セキュリティを管理し、規制順守を維持するための戦略とツールを以下に紹介する。
SaaS企業として驚異の継続率97％ ServiceNowが考える、CX向上にDXが不可欠である理由
「ガートナー カスタマー・エクスペリエンス＆テクノロジ サミット 2019」におけるServic...
博報堂DYメディアパートナーズ「メディア定点調査2019」 スマホ接触時間は1日117.6分に
メディア総接触時間は初の400分台、過去最高の411.6分に。
「Tableau 2019.2」発表、コミュニティーからリクエストが多かった新機能を多数追加
位置情報に基づく意思決定を支援するベクターベースのマッピング機能も。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
