教育機関タブレット活用座談会【後編】タブレット授業利用のプロ3者が語る、「端末は生徒が購入」が理想な理由

授業で使うタブレットは誰の負担で導入すべきか。オンライン学習や「反転授業」は根付くのか。IT活用に積極的でない周囲を巻き込む方法とは。タブレット授業利用のプロ3者が語り尽くす。

[鳥越武史，TechTargetジャパン]

　私物端末の利用（BYOD）の動きが公立学校にも広がりつつある中、教育機関におけるタブレットの導入方法や端末購入費用の負担先が議論になっている。教育機関向けのIT製品に目を向けると、教育用システムやアプリケーションの充実に加え、米国などで動画を使ったオンライン学習を教育機関が活用する動きも出てきたことも見逃せない。そして忘れてはいけないのが、全ての教育関係者がIT導入に積極的なわけではない、という事実だ。

　こうした中、教育機関は、ITの導入や活用にどういった姿勢で取り組むべきなのだろうか。広尾学園 中学校・高等学校（広尾学園） 教務開発部統括部長の金子 暁氏、学習塾運営の俊英館 マーケティング部 部長の小池幸司氏、千葉県立袖ヶ浦高等学校（袖ヶ浦高校）の永野 直氏の3人が議論した。各教育機関の取り組みは、以下に紹介する関連記事にもまとめているので、参考にしていただきたい。

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メンバー

参加者（50音順）

金子 暁氏　広尾学園 中学校・高等学校 教務開発部 統括部長

小池幸司氏　俊英館 マーケティング部 部長

永野 直氏　千葉県立袖ヶ浦高等学校 情報コミュニケーション科主任

モデレーター

編集部

――　これまで、タブレットの授業利用を進める上での課題（参照：教育機関3者が明かす、タブレットの授業利用で直面した課題とは？）や生徒に役立つタブレットの条件（参照：授業のプロが語る、「生徒の感性に届くタブレット」の条件とは？）についてお話いただきました。授業ではタブレットでシステムやアプリを利用する機会も多いと思いますが、授業で利用するアプリやシステムには、どういった条件が求められるのでしょうか。

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