従業員はソーシャル利用をそれほど望んでいない
社内ソーシャルコラボに失敗した企業の4つの共通点
ソーシャルコラボレーションソフトウェアは、ユーザーに大きな利益をもたらす可能性がある。一方、正しい利用法を確立する段階で苦戦しているケースもある。
企業内コラボレーションに失敗する企業は山ほどいる
ソーシャルコラボレーションの運用を始めている企業で、肝心のユーザーがその取り組みを認知していないことが多いことを示す研究が、このほど明らかになった。現在、企業の従業員が周りの人間とコミュニケーションを図る手段は、FacebookやTwitterはもちろん、インスタントメッセージング（IM）サービス、携帯電話のメール（SMS）、古き良き電子メールに至るまで、過剰ともいえるほどに数多く存在する。大人数のチームで協力しながら作業を進めることを嫌がる従業員はあまりいない。大勢で取り組むことで効率よく仕事ができるからだ。それなのに、自由に使える全社規模のコラボレーションツールを積極的に利用する動きが見られないのはなぜだろうか。
企業の従業員がコラボレーションツールを歓迎していない理由を探って、コラボレーションツールを使わせようとしている側の問題点を見てみよう。
1. ツールの存在をユーザーに知らせない
ソーシャルコラボレーションツールを組織に導入しても、社内全体に告知しなければ、利用されることはない。コラボレーションツールが導入済みであることが周知されているかどうかをまず確認しよう。その際、コラボレーションツール自体の紹介と、ユーザーに興味を持たせることは別物だと心得ることが肝心だ。従業員は大抵、仕事がはかどるのであれば関心を持つ。業務に対応した適切なツールを選べば、従業員が利用する可能性は高くなる。
2. 業務に役立たないツールを選んでしまった
「業務に対応した適切なツール選び」は、言うほど簡単なことではない。提案しているソーシャルコラボレーションソフトウェアは、ある部署だけで効果が上がるといったニッチな目的を果たすものであってはならない。業務の性質上、特定のツールやソフトウェアがどうしても必要な部門もある。広範囲なソーシャルコラボレーションを展開するためのツールを導入するつもりならば、そのツールは、大多数の従業員に関係のある目的にかなうものでなければならない。
また、ユーザーに提供するコラボレーションソフトウェアは、業務を支援するものでなければならない。選んだサービスやツールのおかげでユーザーの生産性が上がった、複雑な業務プロセスを簡素化できたなど、業務に直結する効果がなければ、別のツールを検討したほうがいい。
3. ツールに発展性がない
使い方が広がるようなソーシャルコラボレーションサービスまたはツールを選ぶことも大切だ。基本に忠実に始めることが大事で、ユーザーにまずは使ってもらうことだ。それを達成してから、そのソフトウェアの革新的な使い道を発見できるようになる。多くのユーザーから熱い支持を受けるソーシャルコラボレーションソフトウェアが、将来さまざまな目的で役に立つ見通しが立てば、（そのソフトウェアへの）投資を回収できるだけでなく、大きな見返りも得られるだろう。
4. ユーザーが利用を諦めてしまう
ユーザーが日常業務の中でソーシャルコラボレーションソフトウェアを活用するまでには、少々時間がかかる。ソフトウェアを社内に展開した翌日から、ユーザーが完璧に（あるいはそれに近いレベルで）利用することを期待してはいけない。プライベートでFacebookやTwitterなどのソーシャルメディアを利用しているユーザーが多いといっても、仕事にその流儀を持ち込むことを望んでいるとは限らない。
会社は導入したソーシャルコラボレーションソフトウェアを使う価値をユーザーに提示する必要がある。CEOや部門責任者など影響力の大きい人物が社内ソーシャルコラボレーションツールを使い始めると、他の従業員が追随することもある。IT部門として重要なのは、ソーシャルコラボレーションソフトウェアが自社にそもそも合わないものなのか、あるいはもう少し時間をかければユーザーに受け入れてもらえるのか、その違いを見極めることだ。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[NTTインテグレーション株式会社] 取引先のセキュリティをどう管理する？ 「SCS評価制度」対応の勘所を解説 -
製品資料
[NTTインテグレーション株式会社] SCS評価制度「★4」取得のカギ 最大の壁を突破する方法とは？ -
製品資料
[NTTインテグレーション株式会社] 2026年度末から運用開始 「SCS評価制度」に備えて製造業がやるべきことは？ -
事例
[ネットワンパートナーズ株式会社, アイビーシー株式会社] ハイブリッド環境の一元管理と快適な無線LAN環境、三井ホームはどう実現した？ -
市場調査・トレンド
[TD SYNNEX株式会社] 調査で学ぶセキュリティ運用の実態 人を増やさず品質を維持する方法とは？
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
なぜ「全社配布Copilot」は使われないのか？ 失敗に学ぶAI定着
-
2
損保ジャパンはなぜ「COBOL」を捨てなかったのか？ 脱メインフレームの真相
-
3
「ノートPC派」は損をしている？ Dellと考える“自作PC”のメリット
-
4
「業務改善とツール活用」に関するアンケート
-
5
「GitHub Copilot」3000人に配布も基本機能しか使われない 保険大手が得た教訓
-
6
「データストレージの活用方法」に関するアンケート
-
7
年収700万超エンジニアに共通するスキルと「もっと勉強すべきだった分野」
-
8
業務用プリンターの老舗が挑むAI活用に向けた開発基盤変革を伴走支援
-
9
IT製品の導入に関するアンケート「PC＆デバイス」編
-
10
“Intel CPU”搭載PCを危険にさらす「UEFIファームウェア」の脆弱性とは
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
DX／AI投資の壁を突破、現代の最高財務責任者が直面する課題と克服のヒント
-
2
不審メールの経路や見せ方に変化？ 2026年夏の3事例から見えた動向と対処方法
-
3
「オンプレミス回帰」せざるを得ない“合理的な理由”
-
4
バックアップは“取っているから大丈夫”なのか？ ランサムウェア時代の備え方
-
5
システムの保守がモダン化を阻む？ 「変えない判断」から脱却する方法とは
-
6
生成AIを開発に導入しても効果が見えない？ 実証実験で分かった成果と課題
-
7
経産省DX指針から読み解く、受発注業務デジタル化ロードマップ
-
8
5分で分かる Microsoft 365のデータ損失に備えるためのバックアップの仕組み
-
9
ネットワーク遅延の原因、「パケットロス」の基礎知識と効果的な解決策
-
10
Microsoft 365を安全に運用 うっかりミスやサイバー攻撃に備えるデータ保護術
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー