ソーシャルコラボレーションソフトウェアは、ユーザーに大きな利益をもたらす可能性がある。一方、正しい利用法を確立する段階で苦戦しているケースもある。
ソーシャルコラボレーションの運用を始めている企業で、肝心のユーザーがその取り組みを認知していないことが多いことを示す研究が、このほど明らかになった。現在、企業の従業員が周りの人間とコミュニケーションを図る手段は、FacebookやTwitterはもちろん、インスタントメッセージング（IM）サービス、携帯電話のメール（SMS）、古き良き電子メールに至るまで、過剰ともいえるほどに数多く存在する。大人数のチームで協力しながら作業を進めることを嫌がる従業員はあまりいない。大勢で取り組むことで効率よく仕事ができるからだ。それなのに、自由に使える全社規模のコラボレーションツールを積極的に利用する動きが見られないのはなぜだろうか。
企業の従業員がコラボレーションツールを歓迎していない理由を探って、コラボレーションツールを使わせようとしている側の問題点を見てみよう。
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