米調査会社Current Analysisのエンタープライズコミュニケーション担当調査ディレクター、ブライアン・リッグス氏によれば、前編「社内SNSとメールを使い分ける海外企業」で紹介した仏Atos Originがメールの代替手段として使用している企業向けソーシャルソフトウェアは、部分的には自家製のソリューションだという。つまり、今日市場で入手できる企業向けSNSソリューションとは若干異なるということだ。「メールゼロポリシーを成功させるためには、社内コラボレーションの場を1つに集約し、インスタントメッセージング（IM）やメールなど各種のアプリケーション間の切り替えが不要なオールインワンのメッセージングインタフェースを用意することが鍵になるだろう」とリッグス氏は指摘している。
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