従業員同士のコラボレーションの改善に向けて、企業向けのソーシャルソフトウェアツールに投資する米国企業は多い。今後ますますメールの役割は薄れていくかもしれない。
普通の郵便と同様、電子メールが「過去のもの」になろうとしている。フランスのある大手IT企業は先ごろ、従業員に社内SNSの使用を奨励し、メールの使用を禁止する方針を発表した。この発表を受けて、業界関係者の間では「ビジネスコミュニケーションやコラボレーションの主要な手段がメールではなくなる日が近づいているのか」が議論の的になっている。
仏Atos OriginのCEO、ティエリー・ブレントン氏が発表したのは、「1年半後をめどに社内メールを完全に廃止する」という方針だ。同氏は従業員のコミュニケーションとコラボレーションには、インスタントメッセージング（IM）やFacebookスタイルのSNSプラットフォームなどの企業向けソーシャルソフトウェアを使わせたいと考えている。「メールは時代遅れであり、もはや適切なコミュニケーションツールではない。企業はソーシャルメディアの特徴を生かした新たな動きに対応する必要がある」と同氏。
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