新型コロナウイルス感染症によって、B2B企業は新たな販路を開拓せざるを得ない状況に追い込まれた。今、事業継続への鍵になるのが「Eコマース」への移行だ。市場動向と建築資材メーカーの取り組みを紹介する。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的大流行（パンデミック）が引き起こしたロックダウン（都市封鎖）と小売店舗の閉鎖によって対面での接触が断絶された。その結果、企業・一般消費者間取引（B2C）のEコマースは新たな高みを目指すことになった。だが企業間取引（B2B）のEコマースでは状況が少し異なる。
調査会社IDCでアナリストを務めるジョーダン・ジュエル氏によると、B2BはB2Cと比べてEコマースへの移行が遅れており、緊急性も若干低い。ただしB2Bの世界で起こっている現象はB2Cと大きく変わらない。B2B企業も売り上げの減少や物理販売チャネルの閉鎖に直面し、B2C企業と同様の痛手を負っている。「異なるのは、B2CほどEコマースが救世主と見なされないことだろう」（ジュエル氏）
B2BのEコマースも成長している。IDCが予測する2024年までの成長率で言えば、B2BのEコマースはB2Cのそれを上回るほどだ。実際、B2CのEコマース企業の大成功にあやかろうとEコマース関連技術に対して大きな投資をしているB2B企業も存在する。
中にはパンデミック発生以前に業務のデジタル面を見直し、収益源の副プロジェクトではなく、業務の主要部分に位置付けたB2B企業もある。こうした企業は、ソーシャルディスタンス（社会的距離）に関する規則が設けられた際に、その見直しの恩恵を受けた。
パンデミックの兆しが見え始めたばかりのころ、マイホーム所有者が旅行などのレジャーに使えなくなったお金を住環境に回したことによって、リフォームの市場が大きく拡大した。建築資材メーカーのFormicaも恩恵を受けた一社だ。同社の積層プラスチックは調理台に使われる資材として有名で、家庭用のイスやテーブルなど、さまざまな家具の表面素材としても使われている。同社は純然たるB2B企業であり、製品を一般消費者に直接販売していない。
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