“使われないソフトウェア機能”が6割 調査で分かった衝撃の事実「使われないソフトウェア」の真実【前編】

PwCらが実施した調査レポートでは、企業がソフトウェアを十分に活用できていない実態が明らかになった。調査で分かった、ソフトウェア活用の“真実”とは。

2023年04月01日 11時30分 公開
[Cliff SaranTechTarget]

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 企業は総じてソフトウェア活用に苦戦している――。調査レポート「Measuring digital adoption:A path forward for CIOs」は、こうした現状を明らかにした。以下、同レポートから読み取れる、ソフトウェア導入の“意外な事実”を見ていこう。

想像以上に“使われないソフトウェア”

 同レポートは、デジタルアダプションツール(業務用アプリケーション定着支援ツール)ベンダーUserlaneと、コンサルティング会社/国際会計事務所PricewaterhouseCoopers(PwC)が実施した調査に基づく。調査は、英国に拠点を置く従業員1000人以上の企業の、最高情報責任者(CIO)およびIT部門リーダー255人を対象にした。

 大企業は平均して毎年5つの主要ソフトウェアを導入している。1つのソフトウェア導入プロジェクトに掛かるコストの平均額は220万ポンド以上だ。

 ソフトウェア導入プロジェクトのうち、期待した費用対効果(ROI)を達成もしくは上回ったのは45%にとどまる。企業が購入したソフトウェアのかなりの数が、適切な成果を上げていないことになる。

 従業員は業務に必要なソフトウェアの機能のうち、平均してわずか40%しか活用できていない。つまり6割近くの機能は、十分に活用されていないことになる。UserlaneとPwCは、従業員が基本的な機能しか活用できてないのであれば、企業がソフトウェアに投資することは「持続可能な施策ではない」と警告している。

 直面している懸念について、回答者の約3分の2に当たる65%は「経済状況の悪化が、自社のデジタルトランスフォーメーション(DX)計画に影響を与えること」だと回答。62%は、今後1年以内に技術投資をさらに進めると答えた。


 次回は、企業のソフトウェア導入が失敗する理由と、その解決策を専門家が語る。

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