「タグ付け」は、クラウドサービスでのリソースの管理や追跡、コスト管理などに役立つ。採用するタグ付けの方法を決める際は、どのような観点で検討すればいいのか。
クラウドサービスでのリソースの管理や追跡、コスト管理などに役立つのが「タグ付け」の機能だ。クラウドベンダーが提供するタグ管理機能を利用するか、社内で独自のタグ付けシステムをするかの選択は、慎重に検討する必要がある。どのような観点で、タグ付けの方法を検討すればいいのか。
Amazon Web Services（AWS）は、自社のさまざまなクラウドサービスのリソースにタグを付与できる「Tag Editor」や「AWS Resource Groups Tagging API」などのシステムを提供している。これらのシステムを採用すると、タグ付けが効果的に機能し、コスト管理やリソースの容量管理に必要なデータを得られる。しかし組織の要件に合わせて、独自のタグ管理システムとタグ付け規則を設定することも選択肢の一つになる。
リソースのタグ付けシステムを内製する場合、IT担当者は自社のシステムに対するきめ細かな制御がしやすくなる。しかしタグ付けシステムを内製化するには、タグ付けの現状の分析やシステムの構築、クラウドインフラへのシステムの実装という追加の作業が必要だ。他のIT担当チームを訓練する必要も生じる。タグ付けの規則が細か過ぎると、複雑さが増し、タグ管理の作業に時間がかかるリスクもある。
リソースへのタグ付けを自動化したい場合、まずは小規模なプロジェクトから始めて、そこで得られた経験を自社の他のプロジェクトに段階的に適用するのがよい。
リソースのタグ付けの自動化手段には複数の方法がある。1つ目は、クラウドベンダーが提供するAPI（アプリケーションプログラミングインタフェース）やSDK（ソフトウェア開発キット）を利用することだ。これらを通じて、クラウドリソースへのタグを付与や更新、削除を実施し、リソース管理ツールとの連携が可能になる。
AWSのリソース自動構築サービス「AWS CloudFormation」やMicrosoftのクラウドリソース管理サービス「Azure Resource Manager」、GoogleのIaC（Infrastructure as Code）サービス「Cloud Deployment Manager」は、コードを用いてクラウドリソースの定義と管理を実行するためのツールだ。
AWSの「AWS Lambda」やMicrosoftの「Microsoft Azure Functions」、Googleの「Cloud Functions」といったコード実行サービスも、設定されたスケジュールに基づいてリソースにタグを自動適用するために利用できる。
タグ付けにおける人的ミスを避けるために、タグ付けポリシーを適用するときの自動化も検討する価値がある。各クラウドサービス群の以下のサービスを組み合わせて、タグ付けポリシーを強化できる。
米国TechTargetの豊富な記事の中から、さまざまな業種や職種に関する動向やビジネスノウハウなどを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
契約業務の効率化やコストの削減といった効果が期待できることから、多くの企業で「電子署名」の導入が進んでいる。一方で、訴訟問題へと発展した際に証拠として使えるのかといった疑問を抱き、導入を踏みとどまるケースもあるようだ。
半導体ベンダーBroadcomは仮想化ベンダーVMwareを買収してから、VMware製品の永久ライセンスを廃止した。その永久ライセンスを継続する非公認の方法とは。
クラウドファーストの流れが加速する中、無計画に構築されたハイブリッドクラウドの弊害が多くの企業を悩ませている。ITオペレーションの最適化を図るためには、次世代のハイブリッドクラウドへのモダン化を進めることが有効だ。
ワークロードを最適な環境に配置できる手法として注目され、多くの企業が採用しているハイブリッドクラウド。しかし、パフォーマンス、法令順守、コストなどが課題となり、ハイブリッドクラウド環境の最適化を難しくしている。
システム基盤をオンプレミスで運用するか、データセンターやクラウドで運用するかは、業種によって大きく異なる。調査結果を基に、活用の実態を探るとともに、最適なクラウドサービスを考察する。
KDDIの通信品質と事業成長を支える“共通インフラデータ基盤”構築の舞台裏 (2025/3/12)
高まるSaaSバックアップ需要で「ストック収益」を拡大するには (2025/1/22)
大和総研に聞く、基幹システムのモダナイズ推進を成功に導いた四つのポイント (2024/12/23)
「オンプレミス仮想化基盤」のモダナイゼーションに最適なクラウド移行の進め方 (2024/11/11)
コストや効率の課題解消、ITとOTの統合運用管理を実現する理想的なインフラとは (2024/10/18)
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア（株）が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「パーソナライゼーション」＆「A／Bテスト」ツール売れ筋TOP5（2025年4月）
今週は、パーソナライゼーション製品と「A／Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は？
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10（2025年4月）
今週は、マーケティングオートメーション（MA）ツールの売れ筋TOP10を紹介します。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
