マイナビは、テクノロジーの導入とアルバイトの採用状況に関する調査結果を発表した。アルバイトの職務をテクノロジーに置き換える動きが加速する中、人材はどうすればいいのか。
マイナビは2026年1月13日、アルバイト採用におけるテクノロジー導入の影響を調査した「AI・テクノロジー導入におけるアルバイト採用状況調査(2026年版)」の結果を発表した。注目すべきは、人工知能(AI)やロボットなどのテクノロジーの導入がアルバイト採用に与える影響だ。
調査は2025年12月、調査までの1年以内にアルバイト人材の採用業務に携わった全国の会社員、会社役員、自営業者1500人を対象に実施された。
テクノロジーを導入していると答えた企業は全体の50.9%だった。テクノロジーを導入している企業に対し、直近1年間でテクノロジー導入によってアルバイト新規採用数の抑制が発生したか聞いたところ、「2025年に発生した」と45.2%の企業が回答した。採用数を抑制した企業の方が抑制していない企業と比べ、テクノロジーの導入率が高いことも分かった。導入されているテクノロジーは、「物品の運搬や移動用のロボットや自動化機器」「管理業務向けの在庫や物流管理システム」「問い合わせ対応用のAIチャットbot」が挙がった。
こうした動きは、企業が定型業務をテクノロジーに代替させることで、業務効率化と人材不足への対応を進めていることを示している。マイナビのキャリアリサーチラボ研究員の嘉嶋麻友美氏は「今後は業務を“機械に代替できるもの”と“人にしかできないもの”に分ける動きが加速する」と指摘する。アルバイトを取り巻く雇用環境の構造的変化が進んでいることがうかがえる。
2026年のアルバイト採用の見通しについて尋ねた質問では、「非常に厳しくなる」「厳しくなる」と回答した企業は52.8%となった。採用数を「増やす予定」とした企業は32.8%で、2024年から2年連続で減少傾向にあることが分かった。採用の現場では、テクノロジーの導入と人手の最適配置が求められる時代に突入している。
この動向について嘉嶋氏は、「アルバイトが実施する定型業務がテクノロジーに代替される可能性は未知数であるが、自身のキャリアを見直す機会ともいえる」と指摘する。続けて、「スキルの棚卸しや強みを再確認し、スキルアップを継続することがテクノロジーと共存できる人材として活躍し続けるための鍵となる」と述べる。
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