日本でも搭載端末が発売されて注目が集まるWindows Phone。しかし、同OSには企業のセキュリティインフラを迂回してしまう機能があるなど、セキュリティの確保には注意が必要だ。
大企業や中堅・中小企業(SMB)の従業員がWindows Phone 7搭載のスマートフォンを使い始める中、Windows Phone 7のセキュリティ機能にはさまざまな側面があることが分かってきた(参考:気になるセキュリティは? 「Windows Phone 7」のビジネス利用を考える)。ある程度のセキュリティ機能は実装されているものの、未対応のセキュリティ問題もある。本稿ではその問題について取り上げる。
大抵の携帯電話と同様、Windows Phone 7は暗証番号を使って端末の画面をロックできる機能に対応している。これはスマートフォンになくてはならない機能だ。
Microsoftはデータストレージとアプリケーション実行の隔離についてもある程度の措置を講じた。これでマルウェアを防げる可能性はあるが、その効果についてまだ判断を下せる段階ではない。
Windows Phone 7はアプリケーションにおけるAES暗号とある程度のハッシュ手法もサポートしている。こうした機能を使ってプライバシー問題とWindows Phone 7のセキュリティ不安に対応したアプリケーションは年内にも登場が予想される。だがWindows Phone 7のファイルシステムは暗号化されていない。つまり端末やリムーバブルメディア上のプライバシー情報の暗号化コンプライアンスをネイティブではサポートしていない。
Windows Phone 7とWindows Server 2008 R2の組み合わせで利用できる「DirectAccess」機能では、モバイルユーザーがVPNを使わずにファイルを共有したりイントラネットのサイトにアクセスしたりできる。現時点では、この機能が実際のところどのくらい安全なのかを実証できるだけの情報がない。だが、会社のネットワークを外部のユーザーに開放し、ファイアウォールやVPNといった標準的なセキュリティインフラを実質的に迂回することにより、深刻なセキュリティ問題が生じる可能性はある。
ある程度の注目を集めたセキュリティ機能の「キルスイッチ」は、遠隔操作で呼出音を鳴らしたり、所在場所を突き止めたり、ロックをかけたり、データを消去したりできるサービスで、Windows Phone Liveを通じてWindows Phone 7ユーザー向けに提供する。サービスはWeb経由で利用でき、自分の電話を探したり、他人に使われるのを防いだりする役に立つ。同じ機能はWindows Mobile 6.x向けにもMicrosoft MyPhoneやLookout Mobile Securityなどのサードパーティーを通じて提供されている。こうしたサービスはOSではなく、携帯電話会社のネットワークの機能を活用する。従って、全ての搭載端末で利用できるという保証はなく、品質保証のないベストエフォート型サービスとなっている。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
ソフトバンクロボティクスでは、働き方の変化や海外拠点の増加に対応する中で、ゼロトラストセキュリティを前提としたグローバルレベルのIT統制が必要となった。Appleデバイスを業務利用する同社は、どのようなアプローチを採用したのか。
スマートフォンの進化により、「ノートPCとの2台持ち」の必要性は薄れつつある。スマートフォンをノートPCとして使うための便利な方法を解説する。
テレワークの普及に伴い、スムーズな仕事を実現するだけではなく、ギークの知的好奇心さえも満たすガジェットが充実している。ギークが他のギークに“激推し”したくなるガジェットを紹介しよう。
AI(人工知能)技術の活用が広がる中で、スマートフォンの利用はどう変わろうとしているのか。Samsung Electronicsが発表したスマートフォン新シリーズ「Galaxy S24」を例にして、“AIスマホ”の特徴を紹介する。
ネットワークからデバイスを遮断する「機内モード」。それを悪用する攻撃が見つかった。「iOS」搭載デバイスを狙うその手口と危険性とは。
ガスパルが「安全性」を第一に、業務変革との両立を実現できた理由 (2024/12/25)
PBXの刷新はなぜうまくいかないのか? 理由と解決策を専門家が解説 (2024/11/22)
DXを支えるAndroid端末4400台を安全に運用、鴻池運輸に学ぶ働き方改革 (2024/10/31)
日本生命が全営業職員にスマホを配布 効率的なMDMをどう実現した? (2023/12/15)
快適なテレワークを実現するための「スマホ導入」のポイント (2023/3/10)
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「AR」でMetaに勝てる? SnapのCEO、エヴァン・シュピーゲル氏はこう語った
SnapのCEO、エヴァン・シュピーゲル氏が最近、動画インタビューに立て続けに登場している...
SEOに欠かせない「インデックス」について徹底解説【初心者必見】
今回は、SEOにおける「インデックス」について、わかりやすく解説します。
マーケ担当者はなぜ「広報」を誤解するのか?
「マーケティング」と「広報」活動は似て非なるもの。この連載では2つの業務を兼務する人...