「Microsoft Office」は、Microsoftのオフィススイートだ。ワープロアプリケーションの「Microsoft Word」や表計算アプリケーションの「Microsoft Excel」、プレゼンテーションアプリケーションの「Microsoft PowerPoint」など、さまざまな業務アプリケーションを含む。（続きはページの末尾にあります）
Microsoftが教育機関向けの「Office 365 A1 Plus」の無償提供を終了し、教育機関に影響が及んだ。教育機関はどのような決断を迫られたのか。
組織のコミュニケーション手段として広がりを見せる「Slack」「Skype for Business」「Microsoft Teams」などのコラボレーションツール。こうしたツールは、メールの代わりになるのだろうか。
G Suiteの出現はどのような意味を持つのだろうか。Microsoft Officeの覇権は崩れたのか。ITインフラアーキテクトのバンデルズワン氏は、Microsoft Officeに表れたある変化を指摘した。
情報システム部門にとって決断の時が迫っている。既に状況は「移行するかしないか」ではなく「どのように移行するか」という段階だ。今、検討すべきポイントとは何だろうか。
Office 365はアプリスイートの枠を超え、データ処理ポータルという新たな価値を創造してきた。Office 365のツールを組み合わせることで、どのようなアプリが生まれるだろうか。
Microsoftが提供する「Office 365」の実際の使い勝手はどうか。NotesからOffice 365へと移行した米国企業による評価を紹介する。
エンドユーザーは、自身の端末にOfficeの各アプリケーションをインストールして利用する。Officeのバージョンによっては、WordやExcelに加えて、メールアプリケーションの「Microsoft Outlook」やDTP（デスクトップパブリッシング）アプリケーション「Microsoft Publisher」、データベース管理アプリケーション「Microsoft Access」などのOfficeアプリケーションを含む。利用可能なOfficeアプリケーションは、Officeのエディションで異なる。
「Office 365」（Microsoft 365）は、Officeのクラウドサービス版だ。同サービスは月額課金制で、Webブラウザで利用できるOfficeアプリケーションの「Microsoft 365 for the web」やメールサーバの「Exchange Online」、ポータルサーバの「SharePoint Online」などのWebアプリケーションが利用できる。IT管理者は、WebブラウザでOffice 365の管理者用Webポータルを使い、新規ユーザーアカウントの設定や各機能へのアクセス管理、Office 365サービスのステータスの確認が可能だ。
Office 365にはさまざまなエディションがあり、エディションによって利用できるアプリケーションや機能が異なる。ソフトウェアライセンスを購入するパッケージ版Officeとは違い、Office 365では月単位または年単位で使用料金が発生する。Office 365には、Officeアプリケーションを中心に利用可能な一般消費者や小規模企業向けのエディションから、Exchange OnlineやSharePoint Onlineといった大規模ファイル共有のためのアプリケーションを充実させた大企業向けエディションまで、幅広いエディションがある。
IT管理者にとって、オンラインサービスを中心としたOffice 365は、特にサーバアプリケーションの導入やインフラ運用の手間を軽減できる。エンドユーザーにとっては、インターネット接続があれば、どのような端末や場所でもOfficeアプリケーションを利用できるメリットがある。
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