マカフィーはアドビの機密文書管理ソフトウェアと連携した情報漏えいソフトウェアの最新版を発売する。違反部分をハイライト表示する機能やリムーバブルデバイスからのアプリケーション実行を制御する機能が特徴。
マカフィーは3月23日、文書管理ソフトウェア「Adobe LiveCycle Rights Management ES2」との連携機能を搭載した情報漏えい防止ソリューション「McAfee Host Data Loss Prevention」の最新版「Host Data Loss Prevention 9.0」を発売する。
McAfee Host Data Loss Preventionは、重要データの転送を監視・制御するソフトウェアだ。職場・自宅・出張先などで社員の機密情報に対するアクセスをデータ分類に基づきリアルタイムで監視し、コントロールできる。また、電子メール、インスタントメッセージ、CD作成、USBコピー、印刷といった行為に制限を掛けることで情報漏えいを防ぐ。
機密情報に対する侵入検知リポートを作成することも可能だ。機密情報に対する社員の認証情報をハイジャックするトロイの木馬、ワーム、ファイル共有アプリケーションなどによるデータ損失も防止するという。
Host Data Loss Prevention 9.0に新たに追加された主な機能は、ルール違反が発生したとき該当部分のテキストをハイライト表示する「ヒットハイライト」、USBメモリなどのリムーバブルデバイスからのアプリケーション実行を制御する「リムーバブルデバイス制御機能の強化」、機密文書用のテンプレートを使用したファイルのメール添付をモニターしたり、特定のユーザーが作成したファイルのUSBメモリへのコピーをブロックしたりする「ドキュメントプロパティ定義の強化」がある。
Host Data Loss Prevention 9.0の価格は、1ノード1万6800円（税込み）から。販売は、マカフィー製品販売代理店またはマカフィーが行う。
なお、今回のAdobe LiveCycle Rights Management ES2との連携機能は、マカフィーが2009年9月にアドビシステムズと締結したグローバルアライアンスに基づくものだ。マカフィーとアドビシステムズは、情報漏えい防止（DLP：Data Loss Prevention）とエンタープライズデジタル著作権管理（DRM：Digital Rights Management）の統合ソリューションを共同で提供し、データ保護領域の分野で拡大を狙う。マカフィーのポリシーベースのデータ分類、アドビシステムズのポリシーベースの電子文書保護それぞれの技術を組み合わせることで、知的財産やコンプライアンス関連データなど企業の重要情報を保護できるようになるという。
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