インシデントレスポンスの重要性が高まるのに呼応し、エンドポイントセキュリティも進化を続ける。その具体像として充実し始めた「EDR」製品とはどのような製品なのか。
連載第2回「『次世代エンドポイントセキュリティ』は今までのウイルス対策と何が違うのか」では、エンドポイントセキュリティのニーズが高まっている理由として「高度なサイバー攻撃への対処」に注目。サイバー攻撃の進化やそれに対抗する技術について紹介した。今回はもう1つの理由である「インシデントレスポンスへの活用」に焦点を当てる。
前回の記事でも述べた通り、攻撃を100％防ぐセキュリティ対策は存在しない。そのため企業には侵入されることを前提とした体制作り、つまりセキュリティインシデントに対処するインシデントレスポンスのための体制作りが求められる。
インシデントレスポンスを担う組織を一般に「CSIRT」（Computer Security Incident Response Team）という。このCSIRTの業務をエンドポイント側でサポートするセキュリティ製品を、最近「EDR」（Endpoint Detection and Response）と呼ぶようになった。このEDR製品こそが、まさに「インシデントレスポンスへの活用」を想定した次世代エンドポイントセキュリティの具体像なのだ。
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サイバー攻撃による被害は、金銭的な損失だけでなく、信用の失墜や業務継続への支障といった経営上のリスクに直結する。このようなリスクへの備えとして有効なのが、「脆弱性診断」だ。脆弱性診断の目的や実践方法について解説する。
昨今、組織のネットワーク外に分散したエンドポイントが、攻撃者にとって格好の標的になっている。このような中でエンドポイント保護の新たな形として期待を寄せられているのがEDRだ。しかし、運用が難しいなどの課題も多い。
サイバー攻撃が激化する中、防御側は限られたリソースで対策することに苦慮している。こうした状況において組織が優先すべきは、エンドポイントと認証情報の保護であり、これらの有効な防御手段として注目されているのが、XDRとITDRだ。
昨今、セキュリティ教育の重要性が高まっている。しかし、効果を正確に測ることが難しく、目標設定や運用に悩むケースも少なくない。本資料では、担当者の負担を軽減しながら、このような問題を解消する方法を紹介する。
情報セキュリティ対策では、従業員の意識を高めるための“教育”が重要となる。しかしセキュリティ教育は、効果の測定が難しく、マンネリ化もしやすいなど課題が多い。効果的なセキュリティ教育を、負荷を抑えて実現するには何が必要か。
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