モバイル医療アプリ誕生の基にある遠隔医療という概念は何年も前に生まれており、オンライン診察や、遠隔患者モニタリング、モバイルヘルスも遠隔医療に含まれるとカムレック氏は説明する。

　「mHealth」とも呼ばれるモバイルヘルスは新しい概念ではない。2010年、医療テクノロジーのトレンドでモバイルヘルスは上位にランクインし、Pew Research Centerの2012年モバイルヘルスレポートによれば、携帯電話利用者の3人に1人は携帯電話で医療・健康情報を調べており、スマートフォン利用者の5人に1人は医療・健康アプリをダウンロードしているという。

　モバイルヘルスの進化は続く。Deloitteが全米の一次診療医と専門医624人を対象に実施した調査「Deloitte 2018 Survey of U.S. Physicians」によれば、医師の立場から見たインターネットを介した医療の3大メリットは、患者が医療を受けやすくなること、患者の満足度が向上すること、医師が患者や介護者とつながり続けられることだという。

　スマートフォンなどの機器によってモビリティが向上するのに伴い、医療機関の関心も高まってきた。カムレック氏によると、従業員の福利厚生にオンライン診察を採用する企業が増え、健康保険からも注目が集まっているという。

　クビダー氏によれば、ビデオ診察機能を備えたモバイル医療アプリの開発は少しずつ進んでいたが、大きな転換点を迎えたのは2016年ごろだという。その頃から、患者がモバイルデバイスで便利かつ簡単に診察を受けたがっているという認識が関係者の間で広がってきた。

　「『（ビデオ診察の）機能が広く求められている。これを提供しないと市場で戦えない』とみんなが言い始めた」（クビダー氏）

　例えば、Partners HealthCareではオンライン救急診療を提供しており、患者はのどの痛み、鼻詰まり、尿路感染症の疑いなどの症状についてビデオ診察を受けることができる。Partners HealthCareはオンライン診療サービスを提供開発するTeladocのシステムを利用しているが、診療チームはPartners HealthCareの医師たちで構成している。Teladocの診療システムでは患者のビデオ診察が可能だ。

　「直接診察しなくてもよい症例も多く、ビデオ診察は非常に喜ばれている。概ね好評で、受診申し込みの大半はモバイルデバイスからだ」（クビダー氏）

　モバイル医療アプリの流れに参入しているのは病院だけではない。ドラッグストアチェーンの「CVS Health」も、59ドルの遠隔診療サービスの提供を開始した。スマートフォンのビデオで24時間、軽い症状について医師に相談できる。

　Deloitteの調査によると、モバイル医療アプリへの関心は消費者の間で特に高いが、医師の間ではまだあまり高くないようだ。現時点でビデオ診察機能を導入している医師は14%、2年以内に導入予定の医師は18%にとどまっている。

　同調査の報告書は、医師の関心が低い要因として、報酬やライセンスが複雑であること、信頼性とセキュリティの問題などを挙げている。

モバイル医療の課題

　モバイル医療アプリの利用拡大に伴い、スマートデバイスで医療サービスを提供しようとする医療機関は、データセキュリティやプライバシーなどの課題に直面する、とカムレック氏は指摘する。

　Deloitteの調査報告書は、セキュリティとプライバシーのリスクを低減するには、データセキュリティガバナンスでリスクを特定し、オンライン医療システムの設計と操作にセキュリティとプライバシー保護を組み込むことなどを提案している。関連法令（HIPAAなど）の順守を文書化し、本人確認などの予防的措置を講じることもアプリのセキュリティリスク対策に役立つ。

　診察の正確性も課題の1つだとクビダー氏は話す。Partners HealthCareでは誤診を防ぐため、バーチャルサービスを軽い疾患の診療に限定し、それ以外の患者には病院で診察を受けることを勧めている。

　「サービスの対象を限定しているのは、バーチャル診療では対応できない場合に患者が失望するのを避けたいからだ」（クビダー氏）

モバイル医療の今後

　確かにまだ課題はあるが、モバイル医療の将来は有望で明るい、とカムレック氏は話す。「一夜にして変わるわけではないが、これは既に始まっている。モバイル医療は医療プロセスにおいて重要な役割を担うようになるだろう」

　クビダー氏は、今の流れではモバイル医療アプリを使ったビデオ診療が診療形態の1つになる方向にあるが、それが全てになるわけではないという。「病状によっては診察室で実際に医師に会って従来の診察を受ける方がよいような場合もある。ただオンライン診察と対面診察、その他さまざまな方法を選べる、多角的で継続的な診療アプローチを目指す傾向は続くだろう」（クビダー氏）