複数のセキュリティ研究者が、Windowsのリモートデスクトップサービスの脆弱性「BlueKeep」を突く概念実証(PoC)エクスプロイトを作成した。その中には、リモートからコードを実行するものも含まれていた。
Microsoftは2019年5月14日(現地時間)に、Windowsのリモートデスクトップサービスの重大な脆弱(ぜいじゃく)性を修正するパッチを公開した。しかしその後もこの脆弱性を狙う攻撃が発生する危険が高まっている。複数の研究者が、この脆弱性を突く概念実証(PoC)エクスプロイト(攻撃コード)を作成したからだ。
このWindowsのリモートデスクトップサービスの脆弱性「CVE-2019-0708」は、英国のセキュリティ研究者ケビン・ボーモント氏によって「BlueKeep」と命名された。Microsoftがパッチを公開した際に、この脆弱性の悪名が広まった。同社のセキュリティチームMicrosoft Security Response Centerのインシデントレスポンスディレクターを務めるサイモン・ポープ氏が、パッチについて解説したブログ記事の中で「この脆弱性を悪用するマルウェアは、ランサムウェア(身代金要求型マルウェア)の『WannaCry』と同じく、ワームのように急速に拡散する恐れがある。この脆弱性の悪用は、ユーザーの操作を介さなくてもできるからだ」と指摘したからだ。同社はWannaCryのケースのように異例の措置も講じた。すなわち、既にサポートが終了している「Windows XP」と「Windows Server 2003」向けにもパッチを公開した。
BlueKeepのパッチが2019年5月14日に公開された後、ボーモント氏はセキュリティ研究者の動向を追った。パッチの公開後ほぼすぐに、偽のPoCエクスプロイトがソースコード共有サイト「GitHub」にアップロードされた。McAfeeとZERODIUM(米国の脆弱性ブローカー)によるサービス妨害(DoS)エクスプロイトが、実際に機能する初のエクスプロイトとなったとみられる。Kaspersky Labsの研究者ボリス・ラーキン氏が、これに次いでエクスプロイトを発表した。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
在任期間は短くても将来は明るい? データが示すCMO職のさらなる出世の可能性
CMOの約3分の2はポジションを離れた後、社内で昇進するか、他のブランドで同等またはより...
「押し付けがましい広告」が配信されたとき、消費者はどう感じるか
消費者は個人データに依存した広告よりも、記事などのコンテンツの文脈に沿っている広告...
SNS発信のベストな時間帯(2025年版) InstagramとFacebook、TikTokでどう違う?
Hootsuiteが2025年版のソーシャルメディア最適投稿時間を公開。各プラットフォームごとの...