用途に合わせて利用するクラウドサービスを変えるなど、「マルチクラウド」を取り入れる企業がある。ただし使い方によっては利便性が高まる一方で、逆効果を生むこともある。企業が陥りがちなわなとは。
複数のクラウドサービスを利用する「マルチクラウド」の注意点を紹介する本連載。前編「テレワークで広がる『シャドーITからの“勝手マルチクラウド”』とは？ 対策は」は、クラウドサービス利用に関する調査結果と1つ目の問題について紹介した。後編は、残る3つの問題と対処法を紹介する。
コストの最適化はマルチクラウドの管理に不可欠な要素だ。各クラウドサービスで発生するコストを管理しなければ、別のベンダーが同等のサービスを安価に提供していることに気付かず、無駄なコストを支払うことになる。
過剰なコスト負担を避ける鍵は、クラウドサービスの利用開始前にコストを評価することだ。複数の選択肢を調査して、自社のニーズと予算に最適なサービスを見極める。クラウドサービスごとの特徴は異なるものの、標準的なサービスに大きな違いはないため、予算に収まるサービスを選択できるだろう。
特定のアプリケーションで既にコストが問題になっている場合、アプリケーションを費用対効果のより高い別のクラウドサービスに移行することは一考に値する。使い慣れているという理由だけで、特定のクラウドサービスを使い続ける必要はない。
マルチクラウドの設計においては相互運用性が重要になる。適切な計画と管理によって、クラウドサービス間のアプリケーション移行はオンプレミスからクラウドサービスへの移行よりも効率的になる可能性がある。
クラウドサービス間のセキュリティ設定の不整合が、マルチクラウドの問題になる恐れがある。特に、事業部門がIT部門の承認を得ずにクラウドサービスを利用している場合、セキュリティ設定の違いによって脆弱（ぜいじゃく）性が生まれ、攻撃を受けやすくなる恐れがある。
「Amazon Web Services」「Microsoft Azure」「Google Cloud Platform」は、「IDとアクセス管理」（IAM）のポリシーや仕組みが異なる。そのため複数のクラウドサービスを利用する場合は、各クラウドサービスについて詳しく学ぶ必要がある。各クラウドサービスを管理する方法を把握し、管理計画を立てることも不可欠だ。
マルチクラウドはビジネスの継続性を確保する効果的な方法になり得る。あるクラウドベンダーのサービスを他のベンダーが提供するサービスのバックアップとして使用する企業もある。ただし、ベンダーが異なるとIAMにおけるアクセス権限の複製ができない問題にぶつかることがあるので、バックアップと災害復旧（DR）の仕組みを構築する際に注意する必要がある。
特にDRをマルチクラウドで構築するのは簡単ではない。クラウドサービスごとにDRの仕組みが異なり、技術的に難しい問題が生じる可能性があるためだ。
マルチクラウドのメリットを享受するには入念な計画と管理が必要だ。事業部や従業員が独自に導入したクラウドサービスの可視性を高め、継続的にコストを評価し、運用とセキュリティのニーズに基づいて戦略的にクラウドサービスを管理すれば、マルチクラウドを最大限に生かせるだろう。
米国TechTargetの豊富な記事の中から、さまざまな業種や職種に関する動向やビジネスノ
ウハウなどを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
契約業務の効率化やコストの削減といった効果が期待できることから、多くの企業で「電子署名」の導入が進んでいる。一方で、訴訟問題へと発展した際に証拠として使えるのかといった疑問を抱き、導入を踏みとどまるケースもあるようだ。
半導体ベンダーBroadcomは仮想化ベンダーVMwareを買収してから、VMware製品の永久ライセンスを廃止した。その永久ライセンスを継続する非公認の方法とは。
クラウドファーストの流れが加速する中、無計画に構築されたハイブリッドクラウドの弊害が多くの企業を悩ませている。ITオペレーションの最適化を図るためには、次世代のハイブリッドクラウドへのモダン化を進めることが有効だ。
ワークロードを最適な環境に配置できる手法として注目され、多くの企業が採用しているハイブリッドクラウド。しかし、パフォーマンス、法令順守、コストなどが課題となり、ハイブリッドクラウド環境の最適化を難しくしている。
システム基盤をオンプレミスで運用するか、データセンターやクラウドで運用するかは、業種によって大きく異なる。調査結果を基に、活用の実態を探るとともに、最適なクラウドサービスを考察する。
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア（株）が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「パーソナライゼーション」＆「A／Bテスト」ツール売れ筋TOP5（2025年4月）
今週は、パーソナライゼーション製品と「A／Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は？
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10（2025年4月）
今週は、マーケティングオートメーション（MA）ツールの売れ筋TOP10を紹介します。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
