既存のアプリケーションやOSをそのままクラウドサービスに移す「リフト＆シフト」方式は、クラウドサービスへの引っ越しを検討する企業にとって有力な選択肢だ。その長所と短所を解説する。
オンプレミスのシステムをクラウドサービスに移行する方法の一つに、「リフト＆シフト」方式がある。リフト＆シフト方式では、既存のデータやシステム、OSなどを可能な限りそのままクラウドサービスに移行させる。
データセンターの管理者は、オンプレミスのシステムをクラウドサービスに移行する各種方法の中でも、リフト＆シフト方式を好む傾向にある。実際に、既存のシステムや業務プロセスを継続するために、リフト＆シフト方式を選ぶ企業は珍しくない。ただしリフト＆シフト方式が常に最適というわけではなく、その長所と短所を理解することが重要だ。
リフト＆シフト方式は、フォークリフトで荷物を移動するように、システムをクラウドサービスに移動する。その長所は業務への影響を最小限に抑えられることだ。リフト＆シフト方式では、移行中と移行後も同じアプリケーションを使用し続けることができる。
システムは同じでもハードウェアが新しくなるため、アプリケーションの動作速度が向上する他、セキュリティが強化される可能性がある。コンピューティングやストレージのリソースは追加のハードウェアを購入することなく使用量を増やせるため、ピーク時に合わせた過剰なハードウェア投資を削減できる。
一方でリフト＆シフト方式の短所は、システムをそのまま別のクラウドサービスに移行するため、現代の開発環境での使用を想定していない古いシステムにおいて、問題が生じる可能性があることだ。仮に動作したとしても、パフォーマンスの低下を招きやすい。
クラウドサービス特有のセキュリティ対策やコンプライアンス（法令順守）対策が必要になる場合もある。そのため、オンプレミスのシステムをそのまま移行した場合、要件に合致しない可能性がある。
業界によっては、新たにHIPAA（米国医療保険の相互運用性と説明責任に関する法令）や、PCI DSS（クレジットカード業界のセキュリティ基準）といった認証の取得や、セキュリティ機能の整備が必要になる。
後編はどのような場合にリフト＆シフト方式を採用するべきかを解説する。
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
契約業務の効率化やコストの削減といった効果が期待できることから、多くの企業で「電子署名」の導入が進んでいる。一方で、訴訟問題へと発展した際に証拠として使えるのかといった疑問を抱き、導入を踏みとどまるケースもあるようだ。
半導体ベンダーBroadcomは仮想化ベンダーVMwareを買収してから、VMware製品の永久ライセンスを廃止した。その永久ライセンスを継続する非公認の方法とは。
システム基盤をオンプレミスで運用するか、データセンターやクラウドで運用するかは、業種によって大きく異なる。調査結果を基に、活用の実態を探るとともに、最適なクラウドサービスを考察する。
SaaSサービスが普及する一方、製品の多様化に伴い、さまざまな課題が発生している。特にベンダー側では、「商談につながるリードを獲得できない」という悩みを抱える企業が多いようだ。調査結果を基に、その実態と解決策を探る。
生成AIの活用が広がり、LLMやマルチモーダルAIの開発が進む中で、高性能なGPUの確保に問題を抱えている企業は少なくない。GPUのスペック不足を解消するためには、どうすればよいのか。有力な選択肢を紹介する。
いまさら聞けない「仮想デスクトップ」と「VDI」の違いとは
遠隔のクライアント端末から、サーバにあるデスクトップ環境を利用できる仕組みである仮想デスクトップ（仮想PC画面）は便利だが、仕組みが複雑だ。仮想デスクトップの仕組みを基礎から確認しよう。
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10（2025年5月）
今週は、マーケティングオートメーション（MA）ツールの売れ筋TOP10を紹介します。
「サイト内検索」＆「ライブチャット」売れ筋TOP5（2025年4月）
今週は、サイト内検索ツールとライブチャットの国内売れ筋TOP5をそれぞれ紹介します。
「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10（2025年4月）
今週は、ECプラットフォーム製品（ECサイト構築ツール）の国内売れ筋TOP10を紹介します。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
