通信大手BTのAIコーディング活用術【前編】
Amazon Q「自動コード生成」で開発者1200人が奮起 もう“手書き”に戻れない？
通信大手BTは、同社の開発者約1200人向けに「Amazon Q Developer」を導入した。導入の成果や、開発者の生産性を高める上で欠かせなかったことについて解説する。
大手通信会社BT Group（以下、BT）は2023年、人工知能（AI）技術を用いたコーディング支援ツール（以下、AIコーディングツール）「Amazon Q Developer」（旧称：Amazon CodeWhisperer）を導入した。
Amazon Q Developerを用いて20万行に及ぶソースコードを生成したというBTは、具体的にどのような成果を出したのか。開発者の生産性を高める上で欠かせなかったこととは何だったのか。
Amazon Q「自動コード生成」で開発者がやる気に 成功の鍵は何だったのか
Amazon Web Services（AWS）が提供するAmazon Q Developerは、自然言語で入力されたコメントや既存のソースコードに基づき、コードスニペット（短いソースコードのまとまり）から完全な関数に至るまで、ソースコードの提案が可能だ。さまざまな統合開発環境（IDE）で使用できるという特徴もある。
2023年後半、BTのデジタルトランスフォーメーション（DX）をけん引するデジタル部門がAmazon Q Developerを使い始めた。利用を始めてから4カ月間で10万行のソースコードを生成し、単調な反復作業の約12％を自動化したという。
2024年2月のBTの発表によると、当時はユーザー1人当たり、1日に15～20件のソースコードが提案され、開発者がその提案を受け入れた割合は37％だったという。その後、BTはAmazon Q Developerの提供範囲をグループの全開発者に広げ、同ツールを用いて2024年6月までに20万行に及ぶソースコードを生成した。
BTでデータとAIの最高責任者を務めるディーピカー・アドゥスミリ氏は、「技術的なところは専門家に任せる方針を採用している」と説明する。つまり、AIツールを自社開発せず、Amazon Q Developerのような既存のツールを活用するということだ。
では、この取り組みにおけるBTの役割は何か。それはAI技術をビジネスで活用する最適な方法を判断することだ。「企業としてどの分野に投資し、生成AIをどのように活用するか、モデルをどう構築し、どのデータを使うかなどを考えることに注力した」とアドゥスミリ氏は話す。
アドゥスミリ氏によると、BTの開発者は積極的にAmazon Q Developerを使用しているという。「開発者にAmazon Q Developerを受け入れてもらい、プラスの成果や肯定的な口コミを共有してもらったことで、成果創出につなげることができた」と同氏は話す。
Amazon Q Developer導入後、ソースコードの品質は向上し、同じ結果を得るために必要なコード行数を削減できたという。開発者からは、「時間の掛かる作業から解放され、イノベーションに費やす時間が増えた」という意見が寄せられている。
BTでは、「生成AIに仕事を取られるかもしれない」と不安を感じる開発者はいなかったという。反対に、「Amazon Q Developerによって生産性が向上したことを受け、さらに成果を上げるために何ができるか、といった意見が出てきている」とアドゥスミリ氏は話す。
後編は、BTがAmazon Q Developerを使用する上で、どのように安全性を確保しているかについて解説する。
TechTarget発 世界のインサイト＆ベストプラクティス
米国TechTargetの豊富な記事の中から、さまざまな業種や職種に関する動向やビジネスノウハウなどを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
TechTarget発 世界のインサイト＆ベストプラクティス
米国TechTargetの豊富な記事の中から、さまざまな業種や職種に関する動向やビジネスノウハウなどを厳選してお届けします。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[株式会社うるる] 「入札市場」攻略ガイド：効率的に落札するためのポイントを徹底解説 -
製品資料
[株式会社うるる] 入札情報に特化した「販路拡大」「効率化」のためのサポートツールとは？ -
市場調査・トレンド
[株式会社うるる] 公共入札に成功する企業と失敗する企業の「5つの違い」 -
製品資料
[日本ビジネスシステムズ株式会社] 専門家が教える、Microsoft 365の「テナント統合／分離」を成功に導く秘訣 -
製品資料
[rakumo株式会社] Microsoft 365での情報埋没を防ぐ、社内ナレッジを資産化する情報ポータル活用
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
PHP脆弱性「PHP2Shell」で2260万件に影響 情シスの緊急チェックリスト
-
2
「Microsoft 365」が乗っ取られる MFAを破る“本物の画面”の恐怖
-
3
「テザリング依存」に潜む落とし穴 “遅いVPN”を解消するネット構築術
-
4
なぜ「Gemini 4 Argon」は出遅れたのか？ Googleが狙う“逆転のシナリオ”
-
5
「Windows」の不要なファイルを安全に消して容量を空ける方法
-
6
AI導入が失敗する“真犯人”は現場のマニュアル 7割が陥る「標準化」のわな
-
7
被害額は過去最高額 それでも「サイバー犯罪者が捕まらない」3つの理由
-
8
「Wi-Fi 7」経由でWindowsが乗っ取られる？ 最高権限奪取の恐怖
-
9
「IT運用・情報システム業務」に関するアンケート
-
10
Claude利用8割のGMO、AI人材の評価軸が「トークン管理」に変わった
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
AI駆動攻撃にどう対抗する？ 超速の攻撃からエンドポイントを保護する方法
-
2
2026年のサイバーセキュリティには何が必要か？ 最新データに学ぶ傾向と対策
-
3
経験豊富な即戦力人材に直接アプローチできる、「攻めの採用」への転換術
-
4
「IT史に名を残すシステム障害」8選
-
5
最速72分でデータが流出？ 最新の脅威トレンドや侵入手法から分かった防衛策
-
6
不審メールの経路や見せ方に変化？ 2026年夏の3事例から見えた動向と対処方法
-
7
Microsoft 365のメールセキュリティ、3つの“死角”と追加で検討すべき対策とは
-
8
AI駆動開発のスピードと安全性を両立 「品質・セキュリティ管理」の実践ガイド
-
9
HDDを使わない「SSDオンリー」が無謀なのはなぜ？
-
10
「標的型攻撃メール」事例・サンプル集
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー