クリーンインストールによる完全な再インストールは、「Windows 11」の問題を解決するシンプルな方法だが、「ISOイメージ」を使用して修復することもできる。どのような場面で役に立つのか。
MicrosoftのクライアントOS「Windows 11」に深刻な問題が発生した場合、IT担当者はOSの再インストールを余儀なくされることがある。このようなケースでは、「ISOイメージ」による修復が候補に挙がる。ISOイメージとは、光ディスクの内容を1つのファイルとして保存したものだ。
どのような場面でISOイメージを使用してWindowsを修復すべきなのか。具体的な実行方法はどのようなものか。本連載は、Windows 11を扱うIT管理者が知っておきたい、そうした疑問への答えを提示する。
Windows 11を修復する方法は複数ある。大企業では、自動で再イメージング(OSを削除してインストールする操作)を実行する手法が迅速かつ効率的になりやすい。ただしWindows 11搭載PCにISOイメージを配信するためのインフラが整っていない場合、手作業の方が適切な可能性がある。
ISOイメージを使わずにWindows 11を修復することも可能だ。以下に手順を示す。
この方法は手軽だが、機能しない場合がある。ストレージの破損でWindows 11に問題が発生している場合や、マルウェア攻撃によってWindows 11が損傷した場合だ。これらのケースでは、OSの初期化と修復に必要なファイルも破損している可能性がある。こうした場合には、正常なISOイメージを使用して修復することが、問題を解消する近道になり得る。
ISOイメージを使用してWindows 11を修復するには、修復対象のPCがある程度動作する状態でなければならない。問題が深刻で修復手順を完了できない場合、システム回復用の起動モード「セーフモード」を使うことで修復できる可能性がある。セーフモードは最小限のシステムリソースと基本的なドライバで起動するため、修復作業を実行できる場合がある。
Windowsにおいて、既存のOSを完全に削除するクリーンインストールとは異なり、修復インストールはデータを引き継いだままOSを再インストールする。つまりインストーラーはシステムのストレージを初期化しない。Windows 11の修復インストールでは、インストーラーは既存のファイルやアプリケーション、設定を保持しようとする。この挙動は、Windowsの問題の根本的な原因を解決しない可能性があるため、ISOイメージを使った修復インストールが問題を確実に解決するとは限らない点には注意が必要だ。
次回は、ISOイメージを用いたWindows 11の修復インストール方法を紹介する。
米国TechTargetの豊富な記事の中から、さまざまな業種や職種に関する動向やビジネスノウハウなどを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
サイバー攻撃の進化を受け、特権ID保護においてもより高度な対策が求められるようになっている。特に、SSHキーやSSL/TLS証明書など、特権アクセスを利用するパスワード以外のIDにも注意を払う必要がある。
情報の安全性やアクセス性の向上を目的にクラウド移行が加速する中、システム環境のハイブリッド化によって特権ID管理の重要性が高まっている。特に課題となりやすいクラウド環境の特権ID管理を中心に、効果的な運用方法を紹介する。
組織変更や人事異動では、多くのアカウント登録・変更・解除が発生し、情報システム部門に多大な業務負荷がかかる上、セキュリティリスクにもつながりやすい。Microsoft 365ユーザー企業に向け、課題を解決するヒントを探る。
働き方の多様化を受けてIT資産の状況も細分化が進んでいる。こうなると運用負荷が増大し、不十分な管理がコンプライアンスやセキュリティのリスクを招いてしまう。現状に適した管理体制に移行するには、どのような対応が必要なのだろうか。
独自開発したIT資産管理ツールが属人化し、セキュリティリスクにつながる不安要素となっていた東レ。しかし、今やその状況は変わり、インベントリ情報のリアルタイム更新を実現し、正確性も向上したという。同社はどう取り組んだのか。
デザイン性も機能性も“インカム越え”? 進化した接客用連絡ツールの特徴は? (2025/4/14)
「PoCをした企業」がほぼ導入するアプリケーション監視の新たな解決策 (2025/4/8)
DX推進に向かうにはまず守りの業務の改善から (2025/3/6)
企業のIDを内外から狙う攻撃が急増 ID漏えいを前提とした対策が必要な時代に (2025/3/3)
カスハラから従業員も映像も守る ボディーカメラはあのカメラとどう違う? (2025/1/24)
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「パーソナライゼーション」&「A/Bテスト」ツール売れ筋TOP5(2025年4月)
今週は、パーソナライゼーション製品と「A/Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は?
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10(2025年4月)
今週は、マーケティングオートメーション(MA)ツールの売れ筋TOP10を紹介します。