“言われたことをやるだけ人材”の90％はAIに代替される、Gartner調査：IT人材の業務も再設計の時代へ

Gartnerは、機械的、定型的な業務に従事する人材の90％が2029年までにAIに代替されるとの見解を示した。企業に人材戦略と経営要件の再設計を迫る内容である。

[TechTargetジャパン]

　Gartnerは2026年2月18日、機械的、定型的な業務に従事する人材の90％は、2029年までに人工知能（AI）に代替されるとの見解を示した。

　生成AIやAIエージェントの進化により、文脈理解や対話、一定の判断を伴う業務がAIで実行可能になり、人が担う前提そのものが崩れつつある。

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　Gartnerは、定型業務への依存度が高い人材について、再教育や役割転換を前提とした人材戦略への転換が急務だと指摘する。AIは単なる効率化ツールではなく、産業構造や人材の価値基準を根底から書き換える存在であり、AIを前提とした環境を使いこなせないIT人材は、市場での評価を急速に失う可能性がある。

　同社は、自ら考えず、事例整理や報告にとどまる人材も、将来的に意思決定プロセスから外されるリスクが高いと警鐘を鳴らす。企業には、人が担うべき業務とAIに委ねるべき業務を明確に切り分け、価値創出を軸に役割設計を再定義することが求められるという。

　この変化は現場にとどまらず、経営層や社外取締役にも及ぶ可能性がある。Gartnerは、2029年までに日本企業の60％が、経営者や社外取締役の要件にAIに関する能力を明示的に組み込み、要件を満たさない場合には職責を解く制度を運用するとの仮説を示した。AIを産業革命的な変化として認識できない経営層の存在そのものが、経営・ガバナンス上のリスクになりつつあるとする。

　Gartnerは、AIと共に成果を出す企業運営への移行が不可避であり、企業の在り方、人材の役割、能力定義を再設計する覚悟の有無が、個人の市場価値と企業の競争力を左右する分岐点になると結論付けている。