米Symantecの調査で、最新技術を使いこなし、会社のセキュリティポリシーをものともしない新人種「ミレニアル世代」の実態が裏付けられた。
ITセキュリティには年齢問題がある。米Symantecの新しい調査で、多くのCIOの実感が裏付けられた。職場に入ってくる若い男女──世紀末生まれということで、「ミレニアル（Millennial）世代」と総称される──は年上の従業員に比べ、技術の公用と私用を区別する意識が薄いばかりか、会社のセキュリティポリシーに反して情報にアクセスしてしまう。
ミレニアル世代（28歳以下の従業員と定義される）はそれより年上の層に比べ、Web 2.0アプリケーションを利用する頻度がはるかに高い。例えば調査によると、ミレニアル世代のうち職場でWebベースの私用メールを使っているのは75％（それ以外の層は54％）、FacebookかMySpaceに定期的にアクセスしているのは66％（同13％）、個人資産アプリケーションにアクセスしているのは51％（同27％）だった。
これはまだ文化シフトの氷山の一角にすぎない。
自分が使いたいと思うアプリケーションやデバイスや技術は、出どころや会社のITポリシーにかかわらず使う権利があると思うかとの問いに「そう思う」と答えたのは、ミレニアル世代が69％、それ以外の層は31％だった。実際、職場のコンピュータに私用ソフトをダウンロードしたことがあるのは、ミレニアル世代が75％、それ以外の層は25％。調査対象の組織のうち、85％がポリシーでそれを禁じているにもかかわらずだ。ミレニアル世代は、私物機器への社用データ保存も定期的に行っている。39％はPCに、38％は私物のUSBメモリに、20％は私物のHDDに、16％は私物のスマートフォンに保存していた。
この調査は3月に実施され、会社員600人を対象に電話でアンケートを取った。600人の内訳はミレニアル世代が20％、「それ以外」が20％、「IT管理職」が20％となっている。
※訳注：残りの40％については原文に記述がない。
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