電話とプレゼンスを1つに――Lotus Sametimeのコミュニケーション力ユニファイドコミュニケーション基盤製品紹介:IBM Lotus Sametime Unified Telephony

ビジネスプレゼンス管理の代表的ツールともいえるLotus Sametime。その位置付けはもはやIMではなく、電話を含めてあらゆるコミュニケーション手段を透過的に使い、意志決定を早めていく道具となっている。

2010年10月08日 08時00分 公開
[吉村哲樹]

 ユニファイドコミュニケーション(Unified Communication)という言葉を字義通りに解釈すると、「統合されたコミュニケーション」という意味になる。具体的には、IP電話ビデオ会議、メール、チャットなどさまざまなコミュニケーションチャンネルを統合して扱うことにより、さまざまなビジネスメリットを得ようという考え方だ。従って、通信技術と密接に関係しているというイメージを持つ人が多いだろう。

 その解釈は、決して間違ってはいない。しかし日本アイ・ビー・エム(日本IBM)では、ユニファイドコミュニケーションの可能性を通信の世界だけにとどめることなく、さらに広範な領域に広げていこうと考えている。それが同社の提唱する「ユニファイドコミュニケーション&コラボレーション(Unified Communications & Collaboration:UC2)」というソリューション戦略だ。これは、従来のユニファイドコミュニケーションとはどこが違い、そして具体的にどのような製品がそれを実現するのだろうか。

「プレゼンス」の活用でビジネスプロセスを速める

 「日本IBMが提唱するUC2は、『コラボレーション』に重きを置いている。このことをまず初めに強調しておきたい」

画像 IBMの考えるUC「UC2」について説明する松尾氏

 日本IBM ソフトウェア事業 Lotusテクニカル・セールス ITスペシャリストの松尾邦夫氏はこう述べる。ユニファイドコミュニケーションはよく英語の頭文字を取って「UC」と略されるが、同社が提唱するユニファイドコミュニケーション&コラボレーションは「UC2」という略称で呼ばれる。このUC2は、企業にどのようなメリットをもたらすものなのだろうか?

 ユニファイドコミュニケーションがもたらすビジネスメリットとしてよく挙げられるのが、IP電話の導入による通信費の削減、あるいはビデオ会議の導入による出張費や移動費の削減である。こうしたコスト削減効果は可視化しやすく、またその効果も比較的早く表れるため、ユニファイドコミュニケーションの導入目的として真っ先に挙げられることが多い。しかし日本IBMでは、さらに高いレベルを目指すことを顧客企業に提案しているという。同社 ソフトウェア開発研究所 Lotusテクノロジー開発 小峯宏秋氏は、次のように述べる。

 「ワークフローやポータルといったコラボレーション系アプリケーションにコミュニケーション機能を組み込むことにより、ビジネスプロセスを高速化して、ひいては企業の意思決定スピードを高めていくことがきる。われわれはこうした戦略を『Communication Enabled Business Process』(CEBP)と呼んでいるが、最終的にはこうした地点を目指しましょうと顧客には提案している」

画像 「Lotus Sametimeの強みはプラットフォームを問わないオープン性」と小峯氏

 そして、これを実現するための重要な鍵を握るのが、「プレゼンス」なのだという。プレゼンスとは、コミュニケーションを取りたい相手が今どこにいて、どのような状態にあるのか――例えば在席中なのか、離席中なのか、外出中なのか、会議中なのかといった情報のことを指す。こうした情報を簡単に参照できる仕組みをビジネスアプリケーションの中に組み込んでおくことにより、日々の仕事の中で発生するさまざまなコミュニケーションを効率化できるという。松尾氏も、「プレゼンスは、ディレクトリやセキュリティやエンタープライズサーチといった社内インフラと同様に、極めて重要な仕組みだととらえている」と述べる。

ITmedia マーケティング新着記事

news024.png

「ECプラットフォーム」 売れ筋TOP10(2024年3月)
今週は、ECプラットフォーム製品(ECサイト構築ツール)の国内売れ筋TOP10を紹介します。

news090.jpg

GoogleがZ世代のローカル検索でInstagramやTikTokに敗北 なぜこうなった? これからどうなる?
Googleは依然として人気の検索サイトだが、ことZ世代のローカル検索に関しては、Instagra...

news056.png

DE&Iに関する実態調査 「公平」と「平等」の違いについて認知度は2割未満
NTTデータ経営研究所がNTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションと共同で実施...